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KDDI、Starlinkでの海上衛星通信が日本領海外でも利用可能に

2月9日よりStarlink導入された客船「飛鳥II」

 KDDI株式会社は14日、Starlinkによる海上向け通信サービス「MARITIME」において、日本領海外でのサービス提供を開始した。接続水域、排他的経済水域、公海でもStarlinkを通じた高速通信が利用可能となる。

 MARITIMEは、同社が2023年7月に提供を開始した海上向け通信サービス。KDDIとSpaceXの業務提携によるもので、衛星通信サービスのStarlinkを活用し、航行中に下り最大220Mbpsの高速通信を利用可能にする。

 当初は、Starlinkを海上利用するための免許をStarlink Japan合同会社(SpaceXの日本法人)が取得することで、日本領海内でのサービスを開始した。しかし、今回Starlink Japanが提供するサービス条件の変更により、日本領海内を含むすべての海域でStarlinkを使用できるようになったという(他国領海内は当該国の法律による)。

 同社では今回の提供エリア拡大により、公海などを航行する大型旅客船や遠洋漁業船、学術研究船などにおいて、リアルタイムでの情報の送受信が可能となり、安全運航の支援や海洋研究のDX化、船舶の自動航行などが実現できるほか、緊急時の連絡手段の確保や長期乗船する船員の満足度向上などにもつながるとしている。

MARITIMEで用いられるFlat High Performanceアンテナ