2023年第1四半期DRAM価格は20%の下落、以降も続落との予測。TrendForce調べ

　TrendForceは28日(台湾時間)、2023年第1四半期のDRAMに関する市場調査結果を公開し、DRAMの平均販売価格が20%下落したと報告した。

　サプライヤー側の在庫が過剰な状態が続いており、MicronやSK hynixなど一部のサプライヤーではDRAMの生産規模を縮小し始めているという。第2四半期については、10～15%程度まで下落傾向が収まるものと予測。下半期については、需要が回復するか不透明であるとしている。

　PC向けDRAMでは、第1四半期の平均販売価格は15～20%下落を記録。このうち、DDR4は15～20%、DDR5は18～23%の下落となった。サプライヤーもすでに減産を進めており、第2四半期は10～15%の下落になるとみている。価格が比較的低い水準まで下がったことで、PC OEMがDRAMを買い増しする可能性があるが、在庫過剰の解消につながるかについては継続して調査が必要だとしている。

　グラフィクス向けDRAMでは、バイヤーの仕入れがかなり控えめで、AIによる需要も大きな影響はなかったため、第1四半期の平均販売価格は18～23%の下落を記録した。第2四半期については、10～15%の下落になるとみている。一方、SamsungのGDDR6 8Gbが年末に生産を終了するなど、現在はGDDR6 16Gbへの移行期にあり、GDDR6 8Gbについては価格変動が落ち着く可能性があるとしている。

　そのほか用途別のDRAM平均販売価格でみると、第1四半期は、サーバー向けが20～25%、モバイル向けが13～18%、コンシューマ向けが18～23%の下落となった。第2四半期については、順に13～18%、10～15%、10～15%の下落になるだろうと予測している。