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ラック、メインフレームのモダン化を実現する、「MAJALISモダナイゼーションサービス」を提供開始

株式会社ラック(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:西本 逸郎、以下 ラック)は、マイグレーションツール「MAJALIS(マジャリス)※」を活用し、メインフレームのモダン化を実現する「MAJALISモダナイゼーションサービス」の提供を、2024年8月6日に開始します。

MAJALISモダナイゼーションサービス
https://www.lac.co.jp/system/majalis.html

MAJALISは、多くのメインフレームで稼働するCOBOLで開発されたアプリケーションをJavaに変換することで、マイグレーションを支援します。また、システム移行の際にセキュリティ事故やデータ滅失、情報漏えい等のリスクが高まることも指摘される中、本サービスでは、セキュリティ分野で長年の実績を持つラックが独自の知見を活用し、セキュアな移行をサポートします。

●MAJALISモダナイゼーションサービスの強み
・効率的な移行を実現
既存のデータ分析、データ変換、変換前後の処理、新旧データの一致検証を自動で行います。それにより、コストを抑え、短期間で効率的にデータ移行を実施します。

・主要なメインフレーム製品、幅広い言語に対応
MAJALISは、複数のメインフレームのJCL、COBOLに対応しています。COBOL以外にも、PL/I、EASY、アセンブラ、RPGなどの言語にも対応しています。

・セキュリティリスクを低減
脆弱性を作りこまない設計とコーディングにより、データ滅失や情報漏えいなど、移行時のセキュリティリスクを低減させます。

●メインフレームのモダン化は待ったなし
経済産業省が2018年に公表した「DXレポート」で、基幹システムのレガシー化がもたらす危機として表明した「2025年の崖」が、いよいよ目前に迫っています。レガシー化した基幹システムは、デジタルトランスフォーメーション(DX)に取り組む上でも障壁となります。

具体的には、レガシー化した基幹システムを運用することで、システム運用や保守に関わるコストが増大する恐れがあります。レガシーシステムの専門技術を持つエンジニアの高齢化や人材不足、システムの複雑化による開発維持費の高騰などが要因です。また、かつて安全とされていたメインフレームも、特権IDの漏えいによる事故が起こり、隣接するOA環境へのマルウェア感染リスクが懸念されるなど、安全性に陰りが見えてきています。

万が一、大量のデータを扱うメインフレームにセキュリティの脅威が及べば、甚大な被害の発生が想定されます。そのため、今メインフレームを含む基幹システムのモダン化が、喫緊の課題であると認識されています。

●アクセンチュア株式会社からのエンドースメント
株式会社ラックによる、メインフレームのモダン化への取り組みを歓迎します。私達、アクセンチュアは、技術基盤が古くなりレガシーシステムとなっても使用をやめられない大型コンピューターに対して、最新のシステムと融合させる「MAJALISモダナイゼーションサービス」を提供しています。サイバーセキュリティで高い技術力と信頼を持つ、ラックの取り組みに期待しています。

アクセンチュア株式会社
レガシーモダナイゼーション・オプティマイゼーション日本統括
西尾 友善

ラックはメインフレームのモダン化を「MAJALISモダナイゼーションサービス」により推進することで、お客様のレガシーシステムの脱却およびDXをサポートし、ビジネスの成長に寄与してまいります。

※「MAJALIS」は、株式会社カルテック・エスキューブが開発したマイグレーションツールで、2019年にアクセンチュアが同ツールを含めた知的財産を獲得しました。

●株式会社ラックについて
https://www.lac.co.jp/
ラックは、サイバーセキュリティとシステムインテグレーションの豊富な経験と最新技術で、社会や事業の様々な課題を解決するサービスを提供しています。創業当初から金融系や製造業など日本の社会を支える基盤システムの開発に携わり、近年ではAIやクラウド、テレワークなどDX時代に適した最新のITサービスも手掛けています。また、1995年に日本初の情報セキュリティサービスを開始して以降、国内最大級のセキュリティ監視センターJSOC、サイバー救急センター、脆弱性診断、ペネトレーションテストやIoTセキュリティなど常に最新のサイバー攻撃対策や事故対応の最前線で活動する、情報セキュリティ分野のリーディング企業です。

* ラック、LACは、株式会社ラックの国内およびその他の国における登録商標または商標です。
* その他、記載されている会社名・団体名、製品名などは、各社の登録商標または商標です。
* 記載されている情報は、発表時点のものです。その後予告なしに変更となる場合があります。

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