2021年9月6日 15:30
JNSホールディングスの子会社であるネオス株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:池田 昌史、以下、ネオス)はこの度、AIチャットボットサービス【OfficeBOT】を、9月8日~9月10日に開催される「働き方改革EXPO」に出展いたします。
自動応答の仕組みにより業務効率化や生産性向上を実現するチャットボットサービスのニーズは、企業における人手不足や働き方改革の広まりを背景に年々拡大しています。昨今では、従来主流であった社内や顧客向けの問い合わせ対応に加えて、社内に蓄積されたノウハウや資料をデジタル化し、組織全体で効率的に利活用するDX(デジタルトランスフォーメーション)の手段として、ますます広く多様な活用が進んでいます。一方で、AIなどの専門的な知識や運用体制、コストなどのチャットボット特有のハードルにより、導入に踏み切れないケースもまだ多く存在する現状があります。
こうしたニーズにも対応したネオスの【OfficeBot】は、独自開発のAIにより専門知識がなくとも導入直後から高性能なチャットボット運用が可能であり、手間やコストを大幅にカットするとともに短期間で導入効果を得られることが最大の特徴です。社内向けの業務効率化から顧客向けのサービス向上まで、ユースケースを問わず大手企業や地方自治体など幅広く活用されており、この度の出展においても様々な導入事例や効果をご紹介いたします。
また、会期中の9月9日(木)にはオンラインセミナーも開催いたします。チャットボットにより業務効率や生産性を大幅に改善した企業のプロジェクト推進方法や、AI運用を内製化し効率的に成果を最大化するためのポイントなど、これまで当社が業務改善を支援してきた実例とともに具体的なDXのプロセスをご説明いたします。
■ ≪第1回総務・人事・経理Week【オンライン】働き方改革EXPOについて≫
【会期】 2021年9月8日(水)~10日(金) 10:00~18:00
【会場】 オンライン開催
【ネオス出展情報】 https://ol.office-expo-online.jp/entrance/zone/93/products/275
※アクセスするには来場者登録が必要です
■オンラインセミナー「AIチャットボットで社内問合せ80%減!働き方改革最前線!」
【日時】 9月9(木) 13:00 ~ 13::30
【詳細】 https://ol.office-expo-online.jp/entrance/zone/93/seminars
※アクセスするには来場者登録が必要です
■ ≪チャットボットサービス【OfficeBot】について≫
【OfficeBOT】は、独自開発のAIにより基本的なFAQ※1 一式を登録するだけで、質問&回答の派生シナリオを自動で学習・生成することが可能な、導入や運用に手間のかからない“即戦力”なAIチャットボットサービスです。
運用の過程で不足しているFAQ情報を自動で分析・可視化する管理者サポート機能や、既存の回答が存在しない場合に他のユーザーから情報を収集・展開する機能等も搭載し、効率的な運用を通じてユーザーの自己解決力向上や業務効率の改善を実現いたします。
【OfficeBOT】サービスサイト:https://officebot.jp/ai/
■即戦力になる独自AIで導入・運用を強力サポート
FAQを読み込むだけで、ユーザーの多様な言い回しにも対応したシナリオを自動的に生成する独自の「FAQ学習AI」を搭載しています。これにより、専門知識や事前学習は不要で高い応答精度のチャットボットを短期間で導入することが可能であるとともに、運用時におけるメンテナンスにも手間がかかりません。
他にも、規定や帳票などのドキュメントから自動でシナリオを生成する「ドキュメント学習AI」などを搭載し、従来のように既存資料からBOT用のFAQを作成すること無く、社内の資産を活かした手軽でスピーディな運用が可能です。
※1 FAQ:Frequently Asked Questionsの略語、よくある質問とその回答をまとめたもの
<ネオスについて>
【商 号】ネオス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【U R L】https://www.neoscorp.jp
【代表者】池田 昌史
【事業内容】
情報通信サービスおよびソフトウェア、コンテンツ開発
<JNSホールディングスについて>
【商 号】JNSホールディングス株式会社
【本 社】東京都千代田区神田須田町1-23-1 住友不動産神田ビル2号館
【上場市場】東京証券取引所 市場第一部 (証券コード:3627)
【設 立】2004年4月
【代表者】池田 昌史
【U R L】https://www.jns.inc
【グループ事業内容】
◆DXソリューション事業
ハード・ソフト・コンテンツによるトータルソリューションで社会におけるあらゆるDX化を支援
◆X-Techサービス事業
教育・健康・金融・コミュニケーションなどデジタル技術による新たなICTサービスを提供
※記載されている社名、製品名、ブランド名、サービス名は、すべて各社の商標または登録商標です。