“タブレット/2-in-1ユーザーは常にほかのデバイスと併用”

　米DellとIntelは2日(現地時間)、全世界に渡るユーザーのオフィスにおけるIT利用実態の調査「Global Evolving Workforce Study」の結果を発表した。

　この調査は12カ国の中小規模/大規模組織における約5,000人の従業員を対象に実施したもので、職場におけるIT利用の現状と傾向を分析している。2011年に第1回を実施し、今回が2回目となる。その中で6つの傾向が明らかとなった。

・ワンサイズは万能ではない

　ユーザーは働く場所と時間に関わらず、業務を行なう上で複数のデバイスを使用している。デスクトップPCユーザーの半数以上が別のデバイスと併用しているほか、タブレットや2-in-1デバイスを利用する人は常にほかのデバイスと併用しているという。タブレットや2-in-1デバイスは経営幹部や新興市場で高い使用率を示した。

　金融/医療/行政機関を中心に、従業員の62%はデスクトップPCを主たる業務用デバイスとみなしたが、在宅勤務の場合はノートPCの使用頻度がデスクトップと同程度となっている。

・オフィスは最良であるが、無法地帯でもある

　従業員が業務を行なう場所は依然としてオフィスが高く、97%が少なからずいくらかの時間をオフィスで過ごす。平均時間は先進国が1週間当たり32時間だったが、新興国が26時間だった。また、従業員の35%が平均して1週間に2時間は社外、4時間は公共の場、5時間は在宅勤務、29時間はオフィス勤務しているという。

　しかし、オフィスの自分のデスクで仕事をするのがベストだと感じているのが76%である一方で、48%は業務が頻繁に中断され、5人に1人はヘッドフォンかイヤフォンを付けている。さらに従業員の51%は、直接な会話ではなくインスタントメッセージや電子メールで臨席の同僚と交わしているという。

・生産性に関する議論-社内勤務と遠隔勤務

　在宅勤務における認識が変化してきており、52%が在宅で勤務することはオフィスと同等かそれ以上に生産的であると考えているという。ただし中国/インド/トルコ/UAEでは40%が在宅勤務は生産性が低いと考え、先進国の29%の回答者はどちらとも言えないと答えた。

　在宅勤務の利点は睡眠時間の延長、(通勤に掛かる)運転時間の縮小、ストレスの低下などがあるが、配偶者や子供、両親、ペットなど集中力を軽減させる要因が存在する。また、運動量が少なくなり、間食が増えがちである。

・仕事+プライベート=生活

　技術の革新により、業務を行なう時間と場所を選択できる柔軟性が増大。その結果従業員の64%は、就業時間後も一部の業務を自宅で行ない、新興国では83%、先進国では42%が就業時間後も仕事のメールをチェックしているという。

　また、個人のテクノロジを会社で利用したり、業務用のテクノロジを自宅で使用したり、就業中の個人的なウェブサイト/アプリケーション/ソフトウェアにアクセスする機会が増え、仕事とプライベートの境界が曖昧になってきている。

・従業員の満足度を得る鍵はテクノロジ

　世界中の従業員の4人に1人は、職場で提供されるテクノロジの影響を受け、生産性向上に役立つより良いテクノロジが提供される企業への転職を検討。メディアやエンターテインメント分野の従業員では不十分なテクノロジを理由に退職する可能性が高いという。

・職場におけるテクノロジの未来は明るいが、完全に自動化されるわけではない

　従業員はテクノロジの進化によって新しい利点や機能を職場に提供していくと考えており楽観的であるとしているが、テクノロジによって人々の働き方が根本的に変わることがないだろうという。「将来的にキーボードの代わりに音声認識を使用」、「タブレットがノートPCに完全に取って代わる」、「全てのPCがハンドジェスチャーを採用」、「キーボードとマウスが時代遅れになる」と言った意見が80%を超えたが、職場における人間の必要性は依然としてあり、自身が生きているうちに業務が完全に自動化されると考えている従業員は34%であった。