ドローンで高層ビル内の配送を効率化。東大と三井不動産がシステム考案

ドローンによる建物内垂直配送のイメージ

　東京大学と三井不動産株式会社による研究グループは5月22日、高層マンションなどの建物内でドローンが荷物を配送するシステムを考案し、数理モデル分析でその有効性を明らかにしたと発表した。

　2022年12月にドローンの有人地帯における目視外飛行(レベル4飛行)が解禁されたが、現状のドローン配送は主に山間部や島しょ部での運用に限られている。一方で高層マンションやビルでは、災害時にエレベータが利用できなくなった場合の物流インフラへの懸念や、増加する宅配需要によってエレベータを使った配送では時間内に物を届けられなくなるリスクが存在している。

　こういった状況に対して研究グループでは、建物内にドローンが垂直飛行できる専用空間を用意し、各階の離着陸ポートで荷物を配送するシステムを考案。エレベータによる配送と比べ、迅速かつ省電力な配送が実現できるとし、システムの有効性についての分析を行なった。

ドローンによる垂直配送システムの概略図

エレベータと比較した際のドローン配送の有効性

　荷物の着脱や上下飛行、バッテリ交換などの配送プロセスを仮定し、実際の機体の仕様を元に、現実に近い数理モデルを構築。ドローンの台数と配送のパフォーマンスについて調べたところ、一定の需要レベルまでは、ドローンを活用した方が早くて省電力な配送が可能なことが分かった。

　研究グループでは、一定のシーンではドローン活用によるメリットが確かに存在しており、大量輸送が得意なエレベータ配送と、個別の即時対応が得意なドローン配送を組み合わせることで、新たな建物内物流を実現できる可能性があるとしている。