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国内タブレット市場、教育特需で初の1,000万台超え
2021年6月9日 16:00
株式会社MM総研は9日、2020年度通期(2020年4月～2021年3月期)の国内タブレット端末の出荷台数を調査し、結果をとりまとめた。これによれば、出荷台数は前年度比62.9%増の1,152万台となり、統計を始めて以来最高となる1,152万台を記録したという。
国内でのタブレット市場は2014年度(929万台)をピークに下がる傾向にあったが、GIGAスクール構想による小中学校向けタブレット配備の特需により、2021年は大きく伸長した。
メーカー別シェアではAppleが3年連続1位の51.8%で、NECレノボ(10.6%)、Microsoft(9.8%)、富士通(7.1%)、Dynabook(6.2%)と続く。OS別ではiPadOSが首位で、Windowsが27.8%、Androidが20.3%。
2021年度は11.5%減の1,020万台で、2022年度は950万台、2023年度は860万台と減少傾向が続く見込み。
