AMD、2019年第2四半期は前年同期から減収減益

第2四半期決算(GAAPベース)

　米AMDは30日(米国時間)、2019年第2四半期決算を報告した。

　米国会計基準(GAAP)に基づく第2四半期売上高は、前年同期比13%減の15億3,000万ドルで、営業利益は9,400万ドル減の5,900万ドル、純利益は1億1,600万ドル減の3,500万ドルを記録。1株あたりの利益は、前年同期から0.08ドル減の0.03ドルで、売上総利益率は前年同期比4ポイント増の41%を記録した。

　前年同期の2018年第2四半期は、同社史上で最高の業績を記録していたこともあり、本四半期は減収減益となった。

　同社CEOのLisa Su氏は、「新RyzenとRadeon、およびEPYCプロセッサは、これまででもっとも競争力のある製品ポートフォリオを形成しており、2019年下半期の大幅成長を牽引できるポジションにある」と述べ、同社にとって大きな変革期であるとしている。

　コンピューティング&グラフィックス部門の売上高は9億4,000万ドルで、前年同期比で13%減となった。減収はグラフィックスチャネルの売上減少によるものだが、クライアント向けCPUとデータセンターGPUの売上増加によって一部相殺されたとする。

　クライアント向けCPUの平均販売価格は、Ryzenプロセッサにより前年同期比で上昇。GPU平均販売価格は、おもにデータセンターのGPUの売上げにより前年同期比で増加となった。

　エンタープライズ、組み込み、セミカスタム部門の売上高は、前年同期比で12%減の5億9,100万ドル。減収要因はおもにセミカスタム製品の減収によるものとしているが、EPYCプロセッサの増収により一部相殺されたとしている。

　2019年第3四半期については、売上高は前年同期比で約18%増の約18億ドル(±5,000万ドル)を見込んでいる。