NAND価格下落で1GBあたりの価格は9円以下に

東芝メモリのNANDウェハ

　市場調査会社TrendForce傘下のDRAMeXchangeは、3月20日(台湾時間)、2019年第1四半期のNAND契約価格が、前四半期比20%の急落を記録したと発表した。

　サーバー市場での需要低迷や、スマートフォンの交換サイクルの長期化、新型iPhoneの予想を下回る売上高などの影響を受けたもので、20%という下落幅は、2018年初頭に起きた供給過多以来、最大となる。もっとも大きな下落幅を記録した256Gb TLC NANDでは、1GBあたりの価格が0.08ドルを下回った。

　第2四半期では、スマートフォンやノートPC、サーバーなど主力製品の需要は改善すると見込まれており、サプライヤーの設備投資抑制や新プロセスの生産比率削減と合わせ、第2四半期では、eMMC/UFSやSSD、ウェハ、その他製品の契約価格は依然として下落するものの、第1四半期と比較すると緩やかな、10～15%程度の下落幅になるとの予測を示している。

　Western DigitalやSamsungなど、モバイル端末向けNAND製品を出荷するサプライヤーは、性能の向上と安価な価格設定による上半期の需要増を目的に、大容量のUFS 3.0製品を投入する見込みで、サプライヤーとしては、uMCP製品の製造ラインを完成させ、スマートフォンなどのストレージ容量を、ミッドエンドからハイエンド端末で256GB、現状で32GB前後を搭載するローエンド端末についても、ベースを64GBへ移行させ、大容量化を進めたい考えであるという。

　クライアントSSDについては、パッケージあたりの容量増加を促進するべく、サプライヤーは512GBや1TB製品に対する値下げ圧力を強めるとみられ、平均販売価格の大幅な減少がもたらされるとしている。また、出荷製品においてはSATA SSDと比較して高価格なPCIe x2接続のNVMe SSDの割合が増え、ノートPCへの導入が進むとみられる。

　エンタープライズ向けSSDについては、サーバー/データセンター向け製品が、2019年で需要増が期待される唯一の主要製品となる見込みで、サプライヤーはPCIe SSDに注力し、成長余地があることからサプライヤーの競争も激しくなり、契約価格もあおりを受けて下落するとしている。