プレスリリース提供元：NEWSCAST

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デジタルギフト「デジコ」、交換先として「LINE Pay」の取り扱い開始

2022年12月15日 13:00

https://cartaholdings.co.jp/news/20221215_1/

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株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、マーケティングソリューション事業を展開する株式会社DIGITALIO (東京都渋谷区、代表取締役：古谷和幸)が運営するデジタルギフト「デジコ」(https://digi-co.net/)は、2022年12月15日より、デジコの交換先としてLINEのモバイル送金・決済サービス「LINE Pay」の取り扱いを開始いたしました。

これにより、デジタルギフト「デジコ」を受け取ったユーザーは選べる交換先の中から「LINE Pay」を選択することができるようになりました。「LINE Pay」は、国内最大級のコミュニケーションアプリ・LINEから簡単に始められ、手軽に使うことができるモバイル送金・決済サービスです。「デジコ」のギフト交換先に「LINE Pay」を追加することで、より幅広いニーズに応えることが可能となりました。
また、企業は「デジコ SNSインスタントウィンシステム(※)」を利用することで、LINE公式アカウントを活用したLINE Payがその場で当たるSNSキャンペーンを一気通貫で実施することも可能です。

※即時で自動抽選から結果送付、賞品配布を行うキャンペーンシステム

デジタルギフト「デジコ」は、LINE Payをはじめ、最大6,000種類以上の交換先が選択可能で、企業の販売促進キャンペーンや、即時抽選が可能なSNSキャンペーンでの利用など、幅広く活用することができます。最短で即日に納品でき、後払い決済により企業の販売促進を簡単・スピーディーにサポートいたします。今後もさらに交換先のバリエーションを強化し、より便利なデジタルギフトを目指してサービスを充実させていく予定です。

■デジコについて

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「デジコ」(https://digi-co.net/)は、初期費用・月額費用無料で、PayPayやAmazonギフトカード、Apple Gift Card、Google Playギフトコード、QUOカードPay、LINE Pay、PeXポイントギフトなどに交換可能なデジタルギフトを、1円単位1枚から当日発行することができるサービスです。いつでもすぐに必要な分だけ発行することができるため、企業の広告予算の調整や急なキャンペーンの実施などにも柔軟に対応することができ、当日まで人数把握が難しいイベントの謝礼などにも幅広く活用することが可能です。

※PayPayポイントは出金・譲渡不可です。PayPay／PayPayカード公式ストアでも利用可能です。
※本プロモーション【株式会社DIGITALIO】による提供です。本プロモーションについてのお問い合わせはAmazonではお受けしておりません。【株式会社DIGITALIO】事務局【digitalgift@cartahd.com】までお願いいたします。
※Amazon、Amazon.co.jp およびそれらのロゴは Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。
※PeXから外部への交換には手数料がかかる場合がございます。
※Google PlayおよびGoogle PlayロゴはGoogle LLCの商標です。
※Apple Gift Cardは、米国およびその他の国で登録されたApple Inc.の商標です。
※「QUOカードPay」もしくは「クオ・カードペイ」およびそれらのロゴは株式会社クオカードの登録商標です。
※LINE Pay残高のお受け取りには、LINE Payアカウントが必要です。
※LINE Pay残高のお受け取りには、お客様のLINE Payナンバーをご入力いただく必要がございます。

■DIGITALIOについて

DIGITALIO(デジタリオ)では、デジタルを軸としたサービスを創造・提供し、社会を前進させるために、メディア・販売促進・リテール・ヘルスケア事業を展開しております。ポイントサイト「ECナビ」(https://ecnavi.jp/)やポイント交換サイト「PeX」(https://pex.jp/)、無料ウェブ百科事典「コトバンク」(https://kotobank.jp/)、マンガ百科事典「マンガペディア」(https://mangapedia.com/)、デジタルギフト「デジコ」(https://digi-co.net/)、販促キャンペーンツール「キャンタ」(https://camter.net/)、給与前払いサービス「Remone」(https://remone.jp/)など多数のサービスを開発・運営を通じて、自分たちの技術を活かし、社会にある課題をinputし、プロダクト開発としてoutputしていく。そしてプロダクトを育て、持続させてまいります。