米Intelは14日(現地時間)、2009年第2四半期決算を発表した。これによると、売上高が80億ドル、純損失が3億9,800万ドル、1株当たり損失が7セントだった。

　欧州委員会の制裁金に係る費用は14億5,000万ドルだった。制裁金の影響を除くと、純利益が10億ドル、1株当たり利益が18セントだった(いずれも非GAAP)。

　同社社長兼CEOのポール・オッテリーニ氏は、「2009年第2四半期の決算はPC市場の改善を反映し、第2四半期の対前期比成長率として'98年以降で過去最高を記録した」とコメントしている。 

　その他のトピックとしては、プロセッサの出荷数が対前期比で増加、プロセッサの平均単価(ASP)が対前期比で減少、Atomを除いたASPは対前期比で若干減少、Atomと関連チップセットの売上は3億6,200万ドルで、対前期比で65%増加だった。