ビデオリサーチ、TVerやYouTubeなども視聴率調査での測定対象に。2025年から全国で

　テレビの視聴率データなどを提供する調査機関の株式会社ビデオリサーチは、視聴率の測定領域を「TVer」や「YouTube」「Netflix」などの動画配信プラットフォームにも拡大すると発表した。この取り組みは2024年4月に関東地域でベータ版の提供を開始し、2025年10月から全国32地区で正式サービス開始予定。

　昨今、動画配信プラットフォームをスマートTVやPC、スマートフォンなどで楽しめるようになり、メディアの視聴環境が多様化しているという。今回発表した取り組みでは「視聴者がどのように動画配信プラットフォームで番組や動画を視聴しているか」を把握し、「真のメディア価値」を測定することができるとしている。

　拡大の対象範囲となるのは、スマートTVやPC、スマートフォンなどでの「TVer」「Amazonプライムビデオ」「YouTube」「Netflix」をはじめとする動画配信プラットフォームの自宅内における利用。従来の視聴率調査ではテレビに「視聴率測定器」といわれるデバイスを取り付けていたが、今回追加される領域においても「動画測定用のセンサー」を新たに設置して計測する。

　測定対象の選定については、ビデオリサーチ広報の牧梨恵子氏によると「従来のテレビ視聴率測定の対象延長として、テレビ視聴率の測定に協力いただく方に協力いただく」といい、動画視聴に関しては「コンテンツ単位ではなく、動画配信プラットフォーム単位での視聴状況を調査対象とする」という。

【お詫びと訂正】取材した上で記事を掲載しましたが、記事掲載後に改めて広報よりコメントをいただいたため、コメント部分を差し替えます。合わせてタイトルも変更させていただきます。

　なお、従来のテレビ放送の視聴率調査データと今回の動画プラットフォームの測定データに関しては、個別のものとして扱うとしている。