5G対応スマホは2021年末には全体の72%に、低価格化も進行。MM総研調べ

スマートフォン出荷に占める5G対応比率(出典:MM総研)

　株式会社MM総研は、5Gスマートフォンの市場動向に関する調査結果を発表した。

　調査結果によると、5Gスマートフォンの出荷台数は2022年が625.3万台、2021年が1,960.9万台で、累計で約2,586.2万台となった。スマートフォン全体に占める割合はそれぞれ20.8%、58.1%で、四半期別に見ると、5G対応のiPhone 12シリーズが発売された2020年10～12月期には、同7～9月期の7.2%から49.6%まで急激に拡大した。

　国内においては、スマートフォン市場の約半数をAppleが占めており、iPhoneシリーズの5G対応が大きく影響を与えたものと分析している。2021年10～12月期についても、9月にiPhone 13シリーズが投入されたことや、Androidの5Gスマートフォンラインナップが充実したことで、72.1%まで上昇した。

　5Gスマートフォンについて、2021年の出荷台数をメーカー別シェアでみると、首位がAppleで57.4%、2位がシャープで10.3%、3位がSamsungで8.3%、4位がソニーなどとなり、Appleが高いシェアを占めるかたちとなった。上位4メーカーはスマートフォン全体の出荷台数シェアでみた場合でも同様の順位となっている。

メーカー別スマートフォン出荷台数シェア(出典:MM総研)

価格帯別の出荷台数構成比(価格改定やキャンペーン、値引きなどは考慮せず、最小構成モデルの発売日時点での価格を採用。出典:MM総研)

　価格帯でみると、2020年では9万円以上の製品が80.9%を占めていた一方で、2021年では62.4%にまで縮小。また、2020年から2021年への変化として、3万円未満の製品が0%から8.8%に、3万円以上5万円未満の製品が0.8%から11.1%へと大きく拡大しており、全体的に低価格化が進んだ。

　同社では、高齢層をターゲットとしてらくらくスマートフォンなどといった製品の5G対応により、今後5G端末のシェアは拡大するとみている。また、ユーザーへのアンケート調査からも、購入時に価格を最も重視することが明らかになっており、世界的な半導体不足や物流/製造価格の上昇、円安の影響などによる価格上昇リスクがある中で、価格と訴求ポイントの最適化がメーカーに求められていると分析している。