2019年の国内タブレット出荷は前年比9.2%減で800万台割れ

2019年の国内タブレット出荷台数推移(出典:MM総研)

　株式会社MM総研は18日、2019年の国内におけるタブレット端末出荷実績を取りまとめた。

　これによれば、2019年(1月～12月期)のタブレット端末出荷台数は前年比9.2%減の739万台となり、2年連続で減少、2013年以来6年ぶりの800万台割れとなった。

　原因としては、携帯電話キャリアの3G/LTEネットワーク対応の「セルラータブレット」が、2018年に引き続き大幅減になっていると分析しており、とくにNTTドコモのAndroidタブレット減少が目立った。一方で、Wi-Fiモデルは2年連続の増加となった。

　メーカー別シェアではAppleが393.1万台/53.2%で1位で、2010年から10年連続で1位を維持している。シェア50%超えは2012年以来7年ぶりとなっており、4年半ぶりの「iPad Air」や3年半ぶりの「iPad mini」が牽引した。

　2位はHuaweiで98.4万台/13.3%、3位はNECレノボで51.5万台/7%、4位は富士通(富士通クライアントコンピューティング+富士通コネクテッドテクノロジーズ)で49万台/6.6%、5位はMicrosoftで41.2万台/5.6%となっている。

　OS別ではiOSが2年連続で1位、Androidが216.8万台/29.3%で2位、Windowsが129.1万台/17.5%で3位。Windowsは2018年に引き続き過去最高のシェアとなっている。

　2020年は5G対応タブレットの登場や、小学校でのプログラミング教育必修化に伴う需要増などが回復要因として期待される。