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2017年の国内タブレット市場は若干の回復傾向
～2018年はArm版Windowsが市場拡大に貢献か
2018年2月19日 16:00
株式会社MM総研は、2017年(1月～12月)の国内タブレット端末出荷概況について、調査結果を発表した。
2017年通期の総出荷台数は、前年比1.4%増の863万台。このうち3G/LTEネットワークを利用できる「セルラータブレット」(SIMロックフリータブレット含む)が508 万台(シェア58.9%)、無線LANのみを備えた「Wi-Fiタブレット」が355万台(シェア41.1%)となっている。
2016年は、総出荷台数で2010年の統計以来初の前年割れを記録したが、2017年はわずかながら回復。MM総研では、セルラータブレットが市場を牽引し、とくに大手キャリアが販売するAndroidタブレットが好調に推移したとする。
一方、Wi-Fiタブレットは、2013年をピークに4年連続で減少。その結果、セルラータブレットの比率は過去最高を記録した。
OS別出荷台数とシェアは、Androidがシェア47.9％を記録し、4年連続で1位を獲得。台数は413.4万台で、前年比6.1%増となった。2位はiOSで、シェア40%で台数は345.5万台(前年比3.9％減)、3位はWindowsで、シェア12.1%の台数104.1万台(同2.2％増)。
メーカー別出荷台数/シェアは、Appleがシェア40％で1位(345.5 万台)、Huaweiがシェア21.7%(187.3万台)で2位、LGが8.4%(72.5万台)で3位、富士通が同6.8%(58.9万台)で4位、NECレノボが同5.7%(49.5万台)で5位。
1位のAppleは8年連続でシェア首位を獲得しているが、2014年をピークに3年連続で台数は前年割れとなっている。2位のHuaweiはドコモ向けタブレット、3位のLGはau向けタブレットが好調だったという。
MM総研では、キャリアのタブレット販売施策の継続強化とともに、市場の期待が高いことから、Qualcomm製チップセットを搭載したWindows タブレット(Win32アプリが動く“ARM版Windows 10”はフル機能搭載の完全なるWindows 10参照)が日本でも発売予定であることも、2018年のタブレット市場拡大のポイントとして挙げている。
