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2018年上期の国内タブレット出荷台数、前年同期比で15.7%減少
～Androidが失速、Windowsはシェア上昇
2018年11月20日 17:28
株式会社MM総研は、2018年度上期(2018年4月～9月)の国内タブレット端末出荷概況について、調査結果を発表した。
2018年上期の総出荷台数は、前年比15.7%減の381万台。このうち3G/LTEネットワークを利用できる「セルラータブレット」(SIMロックフリータブレット含む)が同25.2%減の203.7万台、無線LANのみを備えた「Wi-Fiタブレット」が同1.3%減で177.3万台となっている。
ドコモおよびauは、それぞれ「dtabシリーズ」、「Qua tabシリーズ」としてAndroidタブレットを展開して
いるが、今上期は両キャリアとも販売戦略の見直しにより台数が減少。これが市場を押し下げる要因となっているという。
一方で、ドコモとauを含むセルラー版iPadは好調を維持し、2018年3月発売の新モデルを中心に、安定した出荷実績を示している。
Wi-Fiタブレットは、iOS/Androidともに前年を下回ったが、Windowsタブレットの増加により、全体としては微減に留まっている。
セルラーとWi-Fiの構成比率は、セルラーが53.5%、Wi-Fiが46.5%で、2015年度上期以降、半期別ではセルラー比率が5割超を維持しているものの、徐々に構成比は減少している。
OS別の出荷台数とシェアは、iOSがシェア42.8%(162.9万台)を記録し1位。2014年以降Androidに次いで2位となっていたが、5年振りに首位を獲得した。2位は同40.1%(152.8万台)のAndroid、3位は同17.1%(65.3万台)のWindowsとなった。Windowsは半期別出荷として過去最高の出荷台数を記録し、市場全体が減少するなか相対的にシェアを上昇させている。
メーカー別出荷台数/シェアは、Appleがシェア42.8%で1位(162.9万台)、Huaweiが同23.4%(89.1万台)で2位、Microsoftが同6%(23万台)で3位、NECレノボが同5.3%(20.3万台)で4位、富士通が同4.7%(18万台)で5位。
1位のAppleは2010年度から半期別出荷台数首位を獲得し、Huaweiはドコモ向け「dtab」に加えて、自社ブランドで「MediaPad」を展開。SIMフリー市場ではスマートフォン同様の存在感を示しているという。Microsoftについては、「Surface Pro」と「Surface Go」を含む数字となる。
MM総研では、2018年度通期の出荷台数について、前年度比8.6%減の795万台へと予測値を修正。当初は900万台を見込んでいたが、上期の実績を考慮して105万台の大幅な下方修正となった。
またキャリアの販売依存度が高い市場のため、キャリアの販売意識がトーンダウンした状況が続く限り今後数年間で再び大幅増の市場とはならないとしつつも、2020年商用化予定の5Gサービス開始で、動画などのコンテンツによってふたたび脚光を浴びる可能性があるとするほか、ARM版Windows 10タブレットの日本市場登場や、法人・文教市場との親和性が高い特徴を持つことから、Windowsの本格拡大によって市場が回復する可能性も指摘している。
