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2016年度国内タブレットシェアはApple、Huawei、ASUSの順に
2017年5月25日 16:00
株式会社MM総研は、2016年度通期(2016年4月～2017年3月)の国内タブレット端末出荷台数調査結果を発表した。
これによると、2016年度通期の総出荷台数は前年同期比6.9%減の841万台で、このうち3G/LTEネットワークを利用できる「セルラータブレット」(SIMロックフリータブレット含む)が507.6万台、無線LANのみを備えた「Wi-Fiタブレット」が333.4万台となった。
セルラータブレットは年度で初の500万台を突破し、比率6割超も初となっている。一方Wi-Fiタブレットは、個人向け需要が減少しており、MM総研では、原因としてスマートフォンの画面サイズ大型化による影響や、SIMロックフリー領域の拡大による影響を挙げている。
メーカー別シェアでは、Appleが統計開始から7年連続でシェア1位(39.9%)を維持。しかし台数では前年度比7％減で、2年連続で前年割れとなっている。出荷台数の減少要因としては、キャリア各社がAndroidタブレットの販促に力を入れた反動で、Wi-Fiタブレット市場が苦戦し、Wi-Fi版iPadも同様に減少した結果としている。
続く2位はシェア19.9%のHuaweiで、同社はドコモ向けの「dtab」およびau向けの「Qua Tab 02」の製造を担っている。3位はシェア7.9%のASUSで、SIMロックフリータブレット「ZenPad」が堅調に推移。4位はシェア6.9%のNECレノボグループで、5位はシェア6%の富士通、6位はシェア5.6%のLGとなった。
OS別シェアでは、Androidが48.7%と4年連続1位を獲得。続くiOSは39.9%で、Windowsは11.4%。
MM総研では、2017年度タブレット出荷台数を前年度比4.6％増の880万台と予測しており、以降、2018年度が910万台、2019年度が950万台、2020年度には980万台へと推移するとの予測を行なっている。
今後のWi-Fiタブレット市場拡大のポイントは、学校・教育向けを含めた法人需要で、その中でWindowsタブレットの本格的な普及も期待されるとしている。
