大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」
【新春恒例企画】2024年のデジタル産業のトレンドは「SLAM DUNK」だ!?
2024年1月4日 06:17
2023年のデジタル業界は、生成AIで始まり、生成AIで終わった1年だった。
AIが一気に身近なものになり、「インターネットの登場以来の技術的転換点」と位置づけられる一方、企業経営者などを対象に調査結果からは、「生成AIが経営判断に重要な役割を果たすことになる」、「企業競争力の優位性につながる」といった声や、「生成AIによって多くの仕事が奪われる一方、新たな仕事が創出される」といった論調の予測記事も数多く掲載された。
この動きは、2024年にさらに加速することになるだろう。生成AIを軸に、デジタル業界が進化する1年になることは間違いない。
また、2024年は、PCの需要回復が期待される1年にもなる。2023年までは前年割れで推移してきた国内PC市場は需要の底を打ち、2024年、2025年と右肩上がりの成長が続くことが見込まれているのだ。明るい話題が少しずつ聞かるようになるだろう。
そこで、2024年も、新春恒例となっている言葉遊びによって、1年間のデジタル産業の行方を追ってみたい。
2024年のキーワード
2024年の言葉は、「THE FIRST SLAM DUNK」の中にある。
「THE FIRST SLAM DUNK」は、2023年の国内邦画興行収入で1位を獲得した大ヒットアニメ映画だ。バスケットボールでインターハイ制覇を目指す高校生の活躍と、人間的成長を描いた原作の「スラムダンク」は、週刊少年ジャンプに、1990年42号から1996年27号まで連載され、バスケットボール人口の拡大にも貢献。国内におけるシリーズ累計発行部数は1億2,000万部以上に達している。
今回の「THE FIRST SLAM DUNK」は、連載終了から25年以上を経過して、初めて映画化されたもので、海外でも上映され、高い人気を誇っている。その影響もあり、スラムダンクのアニメ版に登場する神奈川県鎌倉市の鎌倉高校前駅の踏切は、「聖地巡礼」のスポットとして、海外からも多くの観光客が訪れている。
2024年のデジタル産業を示す言葉が、「THE FIRST SLAM DUNK」の中にある。どんなキーワードが隠れているのだろうか。例年通り、気軽な気分でお付き合いをいただければ幸いである。
最重要な「S」
まずは、SLAM DUNKの「S」からだ。
Sが示すキーワードは、 Semiconductor 。つまり、半導体である。
いまや半導体は、デジタル産業だけでなく、さまざまな産業に活用されるとともに、経済安全保障の観点からも、重要な役割を担っている。
それを裏づけるように、インテルでは、Siliconomy(シリコノミー)という新たな言葉を使って、半導体のさまざまな分野において影響を及ぼし、さらに増大していくことを指摘している。インテルの鈴木国正社長は、世界の半導体製造能力が、2020年から2023年の間に倍増したこと、2030年までに世界の半導体産業が1兆ドル規模に達することを示しながら、「自動車、コンピューティング/データストレージ、無線の3業種で、半導体産業全体の70%をけん引することになる。また、2025年までに半導体需要の20%はAI関連のチップが推進することになる」とし、AIが半導体産業の拡大を加速することを示唆する。
日本でも半導体分野の動きが活発だ。2nmノード技術による半導体生産を目指すRapidusは、IBMの協業関係を強化する一方、北海道千歳市に最先端半導体の開発および生産を行なう工場を建設することを発表。また、台湾TSMCは熊本県内に工場を建設中であり、米マイクロンも、日本政府の支援を得て、広島で半導体生産設備を増強することを明らかにしている。さらに、NTTイノベーティブデバイスでは、IOWN構想に対応した第3世代の光電融合デバイスの開発を進めており、2025年度の量産化に向けて、2024年は重要な年に位置づけている。
政府では、半導体を戦略分野と位置づけ、経済安全保障の観点でも重視。大規模な予算措置を講じているところだ。2023年度補正予算では1兆9,867億円を計上。予算額は年を追うごとに拡大している。12月に公表した与党税制改正大綱でも、半導体をはじめとする5分野において、10年間に渡って法人税を減税する「戦略分野国内生産促進税制」を盛り込むなど、政府は支援体制を強化している。
1980年代後半には、世界の半導体市場の50%を超えるシェアを持っていた日本の半導体産業だが、その後競争力を失い、現在では10%弱のシェアにまで落ちている。2024年は、日本の半導体産業の復権に向けて重要な年になるは確かだ。
生成AIの筆頭「L」
「L」は、 LLM (Large Language Models)。大規模言語モデルだ。
生成AIの根幹を成すLLMは、OpenAIが開発したGPT-4や、GoogleのPaLMおよびGemini、MetaのLlamaなどが代表的であり、2024年は、これらの進化が大きな注目を集めるのは間違いない。
だが、2024年は国産LLMの進化にも注目しておきたい。すでにNECが、日本語に最適化した130億パラメータの「cotomi」を発表。今後は1,000億パラメータのLLMを開発することを表明したほか、2024年春にはcotomiを活用した業種/業務特化モデルにより、日本の企業に最適化した生成AIの利用環境を提供する計画を明らかにしている。
小説15冊分にあたる30万字をプロンプトに入力できる機能も追加し、社内マニュアルなどを簡単に読み込ませ、企業専用LLMの実現をサポートする。NECの森田隆之社長兼CEOは、「主流となっているパブリッククラウドをベースにしたGAFAMなどの生成AIとは違う生成AIであり、オンプレミスでも利用でき、業種別や企業別、組織別、さらにはパーソナライズした部分でも利用でき。大きな勝機がある」と自信をみせる。
またNTTでは、「tsuzumi」を開発。同社が持つ40年以上の自然言語処理研究をベースに開発したLLMで、6億パラメータの超軽量版と、70億パラメータの軽量版を用意し、2024年3月から商用提供を開始する。NTTの島田明社長は、tsuzumiは、「日本語では世界トップクラスとなる言語対応力と、超軽量や低消費電力を実現。日本初の図表読解が可能なマルチモーダルが特徴である」と述べている。
日本企業独自のLLMが、日本の企業に実装されることで、どんな成果が生まれるのかが注目点だ。
やはりAIの「A」
3つ目の「A」は、やはり AI ということになる。
一般社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)が2023年12月に発表した「電子情報産業の世界生産見通し」および「注目分野に関する動向調査」では、世界の生成AI市場の需要は2023年の106億ドルから、2030年には2,110億ドルへと、約20倍に急成長すると予測。日本の生成AI市場も、現在の1,188億円から、15倍となる1兆7,774億円に成長すると予測しており、2024年以降、急速な勢いで市場が広がることになる。
JEITAの会長を務める日立製作所の小島啓二社長兼CEOは、「どう使いこなし、社会に実装するかが、社会課題の解決や経済成長に直結する」とし、生成AIの実装がポイントになることを示唆。「特に、製造業における生成AIの活用では、日本の企業にオポチュニティがあり、ここに日本の強みが発揮される」と発言している。生成AIにおいて、日本がリードできる分野の1つが製造業の領域であることを強調した。
また、日本マイクロソフトの岡嵜執行役員常務は、「企業においては、WordやExcel、PowerPoint、Teamsが日常的に使われており、しかもそれが特定の部門だけでなく、全社規模で利用されている。この部分が生成AIによって革新されれば、最も効果が出やすいのは明らか。Copilot for Microsoft 365は、企業が生成AIを適用する際の1丁目1番地になる」とし、「2024年はCopilot for Microsoft 365やAzure OpenAI Serviceの適用を加速するための支援を強化する。生成AIの最初の一歩は、チャットボットから利用するケースが多いが、いまは、どんな業務に活用していけるかといった議論になっている。2024年は、実際のユースケースがさらに増える」と語り、生成AIが実用段階に入っていることを示す。
一方、AGI(Artificial General Intelligence)と呼ばれる汎用人工知能への進化にも注視したい。人間のような汎用的な知能を持ち、独自の判断や意思決定を行なうことができるAGIが、2024年にどれぐらい進むのか。我々の想定を超える速度で進化する可能性もありそうだ。
また、2024年のAIの動きで注目されるのが、デバイスへの生成AIの搭載だ。これまでの生成AIは、クラウドベースでの利用が前提となっていたが、「AI PC」の登場により、デバイスだけでAIの処理を行なう環境が整うことになる。
インテルでは、2025年までに1億台のPCに、AIを導入するAI PCアクセラレーションプログラムを始動させており、PCでAI処理ができる環境づくりを後押しすることになる。Googleでは、2023年12月に発表したGeminiを3つのモデルで構成。最軽量の「Gemini Nano」は、スマホのGoogle Pixelに導入することを公表しており、スマホへのLLM搭載も進むことになる。日本では、シャープが、エッジで利用することを想定した「CE-LLM」を提供。5社のスタートアップ企業との連携により、家電やサイネージだけでなく、それ以外のエッジデバイスでも生成AIを利用したサービスを行なう提案を進めている。
このようにデバイスレベルでの生成AIの活用が進むことも、2024年のトレンドになりそうだ。
「M」もAI関連のキーワード
「M」は、生成AI関連では、 マルチモーダル ということになる。テキストに加えて、動画や静止画、音声、コードなどに対応。これにより、利便性はさらに高まることになる。
たとえば、道頓堀と通天閣の2枚の画像をもとに、旅行プランを作ってほしいと要望すると、生成AIは、画像から大阪という地域を理解して、名物や観光スポットを抽出して、利用者の好みなども考慮。それらの場所を移動する時間なども、年齢によって最適化した形でプランを生成するといった使い方ができるようになる。
また、「M」では、メタバースの動きが気になるところだ。2023年初めには、メタバースが大きなトレンドになると予測されていたが、生成AIの勢いに押されて、想定に反して話題が少ない1年だった。デジタルツインという切り口から、産業用メタバースの活用は進み始めているが、マイクロソフトが、Windows Mixed Realityを、Windows 11の非推奨機能リストに追加したり、HoloLensを担当する組織を縮小したりといった動きもある。いまや、マイクロソフト社内では、メタバースの言葉は、ほとんど使われていないという状況でもあり、今後、メタバースがどんな位置づけになるのかを左右する1年にもなりそうだ。
後半のキーワードの最初の「D」は?
後半の「DUNK」の最初となる「D」では、 電子帳簿保存法 をあげておきたい。
電子帳簿保存法は、税務関係帳簿書類を、HDDやCD、DVD、磁気テープなどにデータ保存し、経理のデジタル化を図るものになる。2024年1月からは、基本的には、すべての事業者が電子取引情報の電子保存に対応する必要がある。
業界の注目点は、これがPC需要の押し上げにどれだけ貢献するかという点だ。
2023年10月からスタートしたインボイス制度では、会計ソフトなどの需要増はあったものの、PC本体の売れ行きには大きな影響はなかった。電子帳簿保存法では、会計ソフトの売れ行きに加えて、データを保存するHDD、帳票をデジタル化するスキャナーなどの販売増加、そして、PCの販売増加も期待されている。経理はすべての企業に共通するものであり、これがデジタル化されることは、PC市場にとっては追い風になる。
ウルトラの「U」
「U」では、インテルの Core Ultra をあげておきたい。
開発コードネームではMeteor Lakeと呼ばれていたもので、Intel 4プロセスを採用するとともに、3D パフォーマンスハイブリッドアーキテクチャを採用。40年ぶりの大規模なアーキテクチャの変更と位置づけている。ここでもAIは欠かすことができない存在であり、Core Ultraには先進のAI機能を搭載しているほか、Arc GPUを内蔵。超薄型ノートPCにおいて、トップレベルのCPU演算能力を実現しているのが特徴だ。
また、電力とパフォーマンスの最適なバランスにより、生産性を長時間維持できる点も強調している。
同社では、同等電力のRyzenと比較して最大11%の高速化が可能であると自信をみせる。2024年1月に米ラスベガスで開催されるCESでは、Core Ultraを搭載したノートPCが数多く発表される予定であり、インテル復活に向けた大きなマイルストーンになりそうだ。
半導体のトレンドになる「N」
そして、「N」も、Core Ultraと関連するものになるが、 NPU (ニューラル・プロセシング・ユニット)を挙げておきたい。NPUは、AI処理専用のプロセッサで、すでに、iPhoneでは、Neural Engineと呼ぶNPUを搭載。スマートフォン向けのSnapdragonや、AMDのRyzen、ArmにもNPUが搭載されている。
インテルでは、NPUに「インテル AIブースト」の名称をつけ、専用低消費電力AIエンジンとして、多様なAIワークロードをCPU、GPU、NPUの中から選択し、最適な処理を行なうことができるようにしている。PCにおけるNPUの活用をさらに広げることになるのは間違いないだろう。
インテルでは、「AI Everywhere」を掲げ、さまざまなハードウェアでAIを利用するための選択肢を用意。これによって、AIを民主化することを目指しているが、Core UltraおよびNPUのインテル AIブーストによって、これを具現化することになる。
デジタル産業に大きく影響する「K」
「K」は、「 改革 」や「 改正 」という言葉を当てはめたい。
2024年は、デジタル産業に影響する大きな改革や法律の改正が進められることになる。
1つは、2024年問題と言われるように、2024年4月1日から、運送・物流、建設、医師といった業界では、働き方改革関連法により、時間外労働の上限が定められ、それにより、労働力不足や業務遅延、売上減少、利益の圧迫といった課題が生まれると指摘されている。これをカバーするために生産性向上や効率化が求められており、デジタル産業に対する期待が高まっている。
2つ目は、2024年12月2日に、現在のカードによる健康保険証の廃止が決定したことだ。それ以降は、マイナンバーカードと健康保険証を一体化させた「マイナ保険証」に移行することになる。利用がなかなか進まないマイナンバーカードの活用シーンを増やすことにもつながり、これに伴い、マイナンバーカードによるサービスの広がりも期待できる。
この2つの改革は、IT業界においては、ビジネスチャンスが広がることになる。ITシステムの刷新による生産性の向上や効率化、また新たなサービスの創出にもデジタルは欠かせない。IT業界にとって、新たな需要を創出する事象になるのは間違いない。
一方、これからの1年の動きで気になるのは、NTT法の行方だ。廃止を訴えるNTTに対して、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイル、日本ケーブルテレビ連盟が強力な反対姿勢をみせ、見直しを迫っているのが現状だが、2023年は、その意見が平行線のままだった。2024年は、この議論がどういう方向に行くのかが注目される。国民を無視した決着にならないことを期待したい。
「K」では、もう1つ「 回復 」という点にも期待したい。これは国内PC市場の回復を意味する。
2020年までは、Windows 7のサポート終了に伴う買い替え需要、10%への消費増税前の駆け込み需要、コロナ禍でのテレワーク需要、GIGAスクール構想よる小中学校への1人1台環境の整備などにより、特需が続いていた国内PC市場は、その反動を受けて、2023年まで前年割れの厳しい状況が続いていた。
だが、2023年を底に、2024年は、国内PC市場の回復が期待できそうだ。
1つは、Next GIGAは呼ばれる小中学校のPCの更新に、2023年度補正予算として、2,643億円が計上され、2024年度から更新需要が始まることになる点だ。1台あたり5万5,000円の補助基準額をもとに単純計算すると480万台が整備されることになる。これだけの上乗せが見込まれることになるというわけだ。
また、2025年10月14日に、Windows 10のサポート終了にあわせて、2024年半ば以降、買い替え需要が始まったり、2020年にコロナ禍でのテレワーク需要で導入されたノートPCの一部が買い替えサイクルに入ってきたりという点も追い風になる。
MM総研では、2024年度の国内PC出荷台数を、前年比12%増の1,226万9,000台と予測。2桁増という高い成長を遂げ、4年ぶりのプラスに転じると見ている。2024年のPC市場の回復は、長いトンネルを抜け出すきっかけになりそうだ。
数字にも関連するキーワード
ところで、「THE FIRST SLAM DUNK」は、冒頭に触れたように、2023年の国内邦画興行収入で1位を獲得した。興行収入額は157億円に達している。
この「157」という数字から見ると、前年比 157% という増加を記録したランサムウェアの動きが見逃せない。これは、警察庁が発表した最新データとなる2022年の数字だが、ランサムウェアは、2023年も猛威を奮い続けている。
ランサムウェアに関する調査はあちこちから発表されているが、1件あたりの身代金額が倍増していたり、あらゆる業種のあらゆる規模の組織が対象となり、特に中小企業が狙われ始めていたりといった状況が浮き彫りになっているほか、ランサムウェアに関するサイトを運営する組織が存在し、攻撃者はそこからツールを入手して、攻撃を行ない、それとは別に脅迫や、身代金の交渉を行なう交渉人が別に存在するなど、エコシステムを構築したり、ツールを提供してビジネス化するといった攻撃者の分業化が進んでいる。
実は、専門家の間では、ランサムウェアに生成AIを悪用することが懸念されている。生成AIを活用してランサムウェアのツールを作り変えたり、さまざまな言語で、スムーズな文言で脅迫状を作成できたりするようになるからだ。
生成AIをセキュリティ対策に用いるケースもあるが、ここでも新たないたちごっこが始まることになる。生成AIを舞台にしたサイバーセキュリティを巡る攻防は、2024年の新たな動きになりそうだ。
漫画やアニメの「スラムダンク」では、桜木花道が主人公となっているが、「THE FIRST SLAM DUNK」では、ポイントガードの宮城リョータが主人公だ。
宮城リョータの背番号は「7」。そこから、2024年の新たなトレンドとして、 Wi-Fi 7 を挙げておきたい。
総務省は、2023年12月22日に改正電波法を施行。320MHzの帯域幅が国内でも利用できるようになり、IEEE 802.11be(Wi-Fi 7)による通信が可能になった。
Wi-Fi 7の最大通信速度は46Gbpsと、現在のWi-Fi 6およびWi-Fi 6Eの約5倍となり、マルチリンク機能やPreamble Puncturing機能が追加される。2024年春には、国内主要各社から、Wi-Fi 7対応製品が発売される予定であり、Wi-Fi環境を次のフェーズに引き上げることになる。
最後に、「THE FIRST SLAM DUNK」の「FIRST」に注目してみたい。
実は、デジタル産業では、ちょっとした「FIRST」ブームが起きている。
少し前の「 モバイルファースト 」や「 セキュリティファースト 」から始まり、「 クラウドファースト 」、「 データファースト 」、「 ソフトウェアファースト 」、「 プロセスファースト 」など、各社がそれぞれに優先しているソリューションや注力しているビジネス、提案の差別ポイントなどを「ファースト」として表現している。
2023年は、「 AIファースト 」の言葉がよく聞かれるようになっており、2024年は「AIファースト」を掲げるデジタル関連は一気に増えそうだ。
この調子だと、2024年も、「FIRST」ブームは続きそうである。FIRSTの林立が、FIRSTの意味を薄れさせてしまわないかが懸念される。