社団法人電子情報技術産業協会(JEITA)は23日、2009年度3月、第4四半期、下半期、および通期の国内PC出荷実績を発表した。

　3月の出荷台数は7カ月連続で前年同月を上回った。個人向けのみならず、法人や教育用PCの需要もあり、台数は前年比26%増の128万5,000台、出荷金額も同13.7%増の1,141億円となった。

　これにより、出荷台数は第4四半期で前年比35%増の305万6,000台、下半期で同24%増の546万5,000台と好調だった。金額もそれぞれ18.6%増の2,765億円、6.5%増の4,999億円となった。

　通期では、出荷台数は8.3%増の951万8,000台。このうち70.6%がノートPCで672万1,000台。出荷台数は個人向け、法人向け共に前年度実績を上回り、リーマンショック以前の2007年度と比較しても多かった。JEITAでは前半がネットブックによる上積み、後半は新OS搭載モデルによる影響と分析している。一方、出荷金額では9.2%減の8,858億円となった。

　なお、調査対象はアップルジャパン、NEC、オンキヨー、シャープ、セイコーエプソン、ソニー、東芝、パナソニック、日立製作所、富士通、三菱電機インフォメーションテクノロジー、ユニットコム、レノボ・ジャパンの計13社で、デルや日本HP、日本エイサー、ASUSTeKなどのメーカーは含まれていない。