メモリ不足でPC出荷減、成長も見込めずベンダー統合進む

　IDCは7月8日(米国時間)、全世界における2026年第2四半期のPC出荷実績を発表した。これによれば、メモリ/ストレージ不足および高騰の影響により、出荷台数は前年同期比4.9%減の6,820万台となり、9四半期連続成長後初めて減少に転じたという。

　こうした台数の縮小に加え、売上高との乖離も課題だとIDCは指摘する。つまり、出荷台数は減少しているが、売上高が増加していることだ。マクロ経済状況の悪化および2028年初頭まで緩和が見込まれないメモリ不足を考慮すると、在庫の前倒しが再び起こりにくく、2026年後半には成長率が大幅に鈍化する見通し。また、ベンダーが2027年にかけてさらなる値上げに備えていることから、販売チャネルではすでに高価格帯での在庫増加に対する懸念を表明しているという。

　クラウドコンピューティングのコスト上昇に伴い、ローカルデバイス上でAI処理を行なう関心が高まる一方で、メモリ不足がPCのアップグレードサイクル全体を抑制するリスクとなっている点や、AppleやDell、Lenovoといった大手ブランドが、スマートフォンやサーバーなど関連する事業分野における規模を生かしてメモリ供給を確保しているため、小規模な競合他社が排除され、ベンダー統合が進む点も、トレンドとして注視されている。

　なお、世界のPC市場シェアは、1位がLenovo、2位がHP、3位がDell Technologies、4位がApple、5位がASUSと前年同期から不変だが、成長率でみるとAppleが10.1%と大きく伸長している。Appleは「MacBook Neo」の投入と同時に、市場全体の動向に合わせて価格を引き上げているが、それでも競合他社に対して有利な立場を維持しているためだとしている。