ニュース

ゲーミング/周辺機器などで2桁成長の日本HP、2023年は飛躍の年に

株式会社日本HP 代表取締役 社長執行役員 岡戸伸樹氏

 株式会社日本HPは19日、報道関係者向け事業説明会を実施。2022年の業績の振り返りや2023年の事業戦略について説明を行なった。

 説明会冒頭では、同社代表取締役の岡戸伸樹氏がオンライン登壇。ハイブリッドワークやDXなどをトレンドとした2022年の業績として、売上が昨対では若干減となる約630億ドルで、内訳としてはPC事業が前年比2%増、プリンティングが6%減となった。

 一方で、ゲーミングや周辺機器といった6つの分野では110億ドルの事業規模達成や2桁成長を記録しており、総合で利益は約54.8億ドル、フリーキャッシュフローは約39億ドルとなったという。同氏は、世界的な経済変化の影響を受けたものの、年間を通しては安定した結果を残せたと述べている。

6つの成長事業

 また、2023年のグローバルな事業戦略としては、急激に変化する世界に対する適応力を高めるための3カ年計画である「Future Ready」戦略を掲げた。変化の激しい今だからこそ顧客第一が重要とし、顧客との継続的な関係を構築すべく、最適な製品やサービスの提供、社内DXの推進、人材の育成をしていくという。

Future Ready戦略

 このほか、日本HPの事業戦略については、ゲーミング分野などの戦略事業の成長や、人材の多様性の推進、サステナブルな社会への貢献を2022年に引き続き実施するとしている。同氏は、2023年は兎年にふさわしい飛躍の1年になると述べている。

戦略事業の成長の例

ハイブリッドワークへの取り組み

ハイブリッドワークへの取り組みを説明する、同社パーソナルシステムズ事業本部 クライアントビジネス本部 本部長 小島宏氏

 ハイブリッドワークへの取り組みでは、ハイブリッドワークが定着していく2023年以降はワークスタイルを理解して顧客体験をデザインすることが求められているとし、生産性の向上やセキュリティの強化など、テクノロジーでハイブリッドワークを支援していくとした。

ゲーミング事業

ゲーミング事業の説明をする、同社パーソナルシステムズ事業本部 コンシューマービジネス本部 本部長 沼田綾子氏

 ゲーミング事業については、世界的なゲーム人口の増加や国内でもコロナ禍でゲーム人口が5,000万人を超えたことに触れた上で、同社の事業戦略を説明した。同社はゲーミング戦略として、PC本体はOMENとVICTUS、アクセサリはHyperX、ソフトウェアはOMEN Gaming Hubといったように柱を立て、すべての人が素晴らしいゲーム体験ができるよう、サービス向上を目指すとしている。

 また、2022年のゲーミング事業の実績についても説明しており、同社が最も成長率が高いベンダーになったほか、デスクトップPCは3年連続でブランドシェア1位を獲得、ノートPCにおいても主要ベンダーの中で最も高い成長率を達成したという。

 そして、2023年のゲーミング事業の戦略として、ゲームだけでなくコミュニティやリアルイベント、アクセサリ、キャンペーンなどもサポートし、360度のゲーミングエコシステムを確立していくとしている。

デジタルプレス事業

デジタルプレス事業の説明をする、同社デジタルプレス事業本部 本部長 山口哲利氏

 デジタルプレス事業については、事業戦略として印刷機や印刷過程のDX化と、印刷の付加価値の向上の2点が掲げられた。説明では、印刷機の「Indigo」や「PageWide Press」シリーズとともに、「PrintOS Site Flow」や「xRService」といったサービス、RGB印刷、偽造品防止のセキュリティ印刷「Indigo Secure」などが紹介された。

3Dプリンティング事業

3Dプリンティング事業の説明をする、同社3Dプリンティング事業部 コマーシャルアカウントマネージャー 宮内大策氏

 最後に、3Dプリンティング事業では、メイン製品である「Jet Fusion 5200」シリーズの紹介とともに、白色パーツの製造が可能になった新製品「Jet Fusion 5420W」が発表された。

Jet Fusion 5200シリーズでの累計パーツ製造数は1億7,000万個を突破

製品の展示会も

 また同社は、事業説明会後にPCや周辺機器、3Dプリンタによる造形サンプルなどの展示会も実施した。

ゲーミングPC、ゲーミングデバイスの展示
Jet Fusion 5420Wによる造形サンプル
POS製品の展示も