2019年度のタブレット出荷台数は2013年度以降最低の707万台

2019年度のメーカー別シェア(出典:MM総研)

　株式会社MM総研は8日、2019年度(2019年4月～2020年3月)の国内タブレット端末出荷台数を発表した。

　調査結果によれば、出荷台数は前年度比10.4%減の707万台で、2013年度以降では最低を記録。キャリアによるタブレット製品の取り扱いが2018年度よりさらに消極的となった影響が大きいとしている。

　メーカー別出荷台数(シェア)でみると、首位は10年連続となったAppleで前年度比2.8%増の375万台(53%)、2位がHuaweiで同52.1%減の79.2万台(11.2%)となっており、以下3位がNEC・レノボグループが60.9万台(8.6%)、4位が富士通で47.5万台(6.7%)、5位がMicrosoftで41.4万台(5.9%)と続いた。

　OS別では、iOSが375万台(35%)で1位、2位はAndroidで199万台(28.1%)、3位はWindowsで133万台(18.8%)となった。Androidは2011年度以来8年ぶりに200万台を割り込んだ。Windowsは出荷台数こそ前年度から7千台減少したものの、シェアは過去最高を記録している。

　画面サイズ別では、9インチ未満が186.5万台(26.4%)、9インチ以上が520.5万台(73.6%)となった。9インチ未満の出荷台数が200万台未満となるのは2011年度以来8年ぶりで、同サイズを主力製品としていたキャリアのAndroidタブレットの出荷台数が減少したことが要因とされる。

　2020年度については、GIGAスクール構想やリモート学習などの特需による出荷台数増が見込まれるとしており、同社では前年度比11.7%増の790万台と予測している。中期的には5Gネットワークの普及もあわせて、文教分野での需要増大が期待できるとしている。