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国内サーバー市場、前年比は出荷台数減も単価上昇で売上は1.7%増
2020年3月24日 19:04
IDC Japan株式会社は、2019年の国内サーバー市場動向を発表した。
2019年の国内サーバー市場全体の売上額は前年比1.7%増の5,156億円、出荷台数は同2.5%減の51万6千台となった。
製品別では、x86アーキテクチャのCPUを搭載した製品の場合、売上額が前年比1.2%増の4,191億円、出荷台数が同2.3%減の51万2,100台となった。
このうち、標準的なマザーボードや筐体をベースとしたStandard Serverは、データセンター向けの大口案件が大きく減少した一方で、Windows Server 2008のサポート終了にともなう更新需要が高まり、売上額が同3.2%増の3,612億円、出荷台数は同0.3%減の43万6,600台を記録。
特定用途向けに設計されたCustom Serverでは、ODM Directを中心にクラウドサービスベンダー向けの出荷が減少したため、売上額が前年比9.7%減の579億円、出荷台数が同12.7%減の7万5,400台となった。
IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの下河邊雅行氏によれば、Standard Serverの出荷台数がマイナス成長なのにもかかわらず、売上額がプラス成長を記録したのは、製品の平均単価が前年比で上昇していることが要因として考えられ、Custom Serverでも平均単価は上昇したものの、出荷台数のマイナス分を補えなかったため、売上額もマイナス成長となったとしている。
そのほかメインフレーム向け製品では、金融を中心に基幹系システムの更新など大型案件があったため、売上額が2桁のプラス成長となる前年比29.9%増の699億円を記録した。また、そのほかのサーバー製品については、前年ほどの大型案件がなかったため、前年比31.3%減の265億円で2桁のマイナス成長となった。
企業別の売上額および出荷台数のシェアは、首位が富士通、2位がNEC、3位が日本HP、4位がデル、5位が日立となっている。
