Intel、年内に14nm製造設備へ10億ドルを追加投資

画像はオレゴン州ヒルズボロに所在するIntelのプラント

　Intelは28日(米国時間)、14nmプロセス製造設備に対し2018年内に10億ドル(約1,137億円)の投資を行なうと発表した。この決定の背景には2011年以来となる世界的なPC市場の成長があり、同社は供給力を高め需要増加に対応する。

　Intelは、商用システムやPCゲーミングが主となり、長らく縮小傾向と思われていたPC市場を牽引したと推測する。

　この異例とも言えるPC需要増により同社の14nm製品供給は逼迫。XeonやCore製品を優先的に製造する関係上、特にエントリーレベルの製品が強く影響をうけている状況にあり、機会損失を防ぐためにも早急に供給能力の向上を図る。

　このことは、14nm製造ラインをあけるためか、H310Cチップセットが22nmプロセスに「逆戻り」していることなどから見て取られる(過去記事も参照 "「Intel H310Cチップセット」は14nmから22nmプロセスに“逆戻り”")。

　同社によると、米オレゴンのFabをはじめとする14nm製造設備に対する約10億ドルの追加投資により、2018年度の投資額は150億ドル(約1兆7千億円)を記録。また、開発中の10nmプロセス製造設備では、歩留まりは向上しているとのことで、2019年内の量産に入る見通しを示した。

　引用されたGartnerが行なった調査では、2018年第2四半期には全世界で前年同期比1.4%出荷数増が報告された。Windows 10への買い替え需要が商用/個人向けともに貢献したもので、PC市場の復活を宣言するには早計と分析しているが、Intelは7月に45億ドルほど上方修正した収益目標を達成できるとする。

　現時点では「嬉しい悲鳴」と取ることができるが、将来的に需要が縮小した場合、供給能力の過大にもつながるためメーカーとしては悩ましい状況となった。