マイナス成長続くPCメーカーは今後どこに活路を見出すべきか

　23日付けのニュース(縮小続くPC市場。Gartnerがメーカーの今後の活路を総括)で報じたとおり、2016年第1四半期の世界PC市場の成長率は、過去最悪を記録した。調査結果を報告したGartnerでは、厳しいながらもウルトラモバイルやゲーミングPCに活路があると述べている。大河原克行氏、笠原一輝氏、山田祥平氏は、この状況をどう捉えているのだろうか?

大河原克行氏の視点

　米Gartnerが発表した2016年のPC出荷台数予測は、2億3,200万台にとどまる。2012年に比べて32%減と、約3分の2にまで落ち込む規模だ。

　先進国市場での頭打ちは、かねてから指摘されていたものの、成長エンジンであったはずの新興国におけるPC需要にもブレーキがかかり、全世界のPC市場はあっという間に縮小に転じてしまった。

　この傾向は日本でも同じだ。

　業界団体である一般社団法人電子情報技術産業協会の調べによると、2015年度のPCの国内出荷実績は、前年比22.6%減の711万台となった。2012年度が1,115万台であったことに比較すると、36.2%減となり、やはり3分の2の規模にまで減少している。

　最近、業界内では「6掛け」という言葉が使われ、PC市場の規模縮小が指摘されていたが、これはグローバル、日本ともに共通した状況だ。

　PC市場の縮小は悪循環を生むことに繋がりかねない。

　パワーゲームが力を発揮するPC市場では、市場が縮小すれば、余力がない中堅メーカーが厳しい立場に追いやられるのは明らかであり、寡占化を生むことになる。また、市場全体が縮小する中で、シェアを維持しようとする大手メーカー間の価格競争が熾烈化すれば、消耗戦となり、収益の悪化を招く。これが、結果として開発投資の縮小に繋がり、ユニークな製品が創出されにくい土壌が業界内に生まれることになる。ネット接続による各種サービスやアプリの利用、オフィスの生産性向上といった使い方においては、スマートフォンやタブレットといったPCの代替ツールが存在するだけに、ユニークな製品が登場しない環境が続けば、PC業界は共倒れになる。

　「PCは絶対に無くならない」というのはPC業界に共通した声だが、その神話にすがっているばかりでは、ユーザーから見放される。

　Gartnerの今回の発表では、ウルトラモバイルPCの成長を予測しているが、それは日本でも同じだ。

　BCNの調べでは、2015年の実績を2012年と比較すると、デスクトップPCは53.4%減と半減以下、12.2型以上のノートPCは43.6%減、ウルトラブックに至っては74.4%減という結果になっている。ウルトラブックの場合、ノートPC全体が薄型化し、あえてウルトラブックのカテゴリーに含むような製品が少なくなったことも背景にはある。これに対して、12.1型以下のモバイルノートPCは、16.4%と落ち込みが少ない。他のプラットフォームが半減している状況を見ると、この落ち込みの少なさは特筆される。

　こうした用途を明確にした提案が、これからのPCメーカーにとっては、重要になりそうだ。ゲーミングPCや、グラフィック用途に特化したPCの需要が高いのも、用途の明確化が功奏している。これまでは「なんでもできる」のがPCの売り物だったが、その姿勢を捨てて、「これができる」といった用途の明確化がこれからは重要になりそうだ。

笠原一輝氏の視点

　PC市場が縮小傾向にあるということを否定する関係者はいない。日本ではそれが一番分かりやすく出ており、調査会社により若干の上下はあるものの、概ね1,500万台を維持していた日本のPC市場は、昨年(2015年)1,000万台前後と約3分の2に縮少した。XP特需の反動、消費税増税前の駆け込み需要の反動という特殊事情はあったものの、それでも予想以上の落ち込みであったことは事実だ。その状況が、日本のような成熟市場から、中国、ロシア、ブラジルなどの成長市場へと波及しようというのが今の局面ということになる。

　この背景には、OSメーカーのMicrosoft自身の大きな戦略転換も影響している。2014年にサティヤ・ナデラ氏がCEOに就任する前のMicrosoftは、PCファーストという会社であって、製品戦略も全てそれに基づいていた。その結果、AppleやGoogleといったモバイルファーストなプラットフォームベンダーに市場を取られ、PCはコンピューティングデバイス全体の15%程度を占める程度になってしまった。そこで、Microsoftを立て直すべくナデラ氏が新たに打ち出した戦略が、モバイルファースト、クラウドファースト戦略だ。モバイルファーストは目新しくないが、ここで重要な事はクラウドファーストにある。

　以前筆者が取材した際、ASUSのジョニー・シー会長は「これまでPC業界はPCがコンピューティングの中心にあると考えてきた。しかしこれからの時代は違う、中心にあるのはクラウドだ」と表現した。つまり、新しい使い方(アプリケーション)は、昔は常にPCのHDDの中にあった。各PCメーカーは、そのアプリケーションをよりよく使えるハードウェアを提供してきた。しかし、今ではアプリケーションは、ローカルストレージではなく、クラウドアプリケーションとして、クラウドにある。従って、PCメーカーはそれに適したデバイスを作らないといけない、シー氏の発言の意味はそういうことだ。

　実際、MicrosoftはWindows 10を、もはやPC用のOSとは位置付けていない。Windows 10はPCだけでなく、スマートフォンで、Xbox One、HoloLens、IoTデバイスでも動作する。そしてそれらのWindows 10上では、クラウドから提供されるUWP(Universal Windows Platform)と呼ばれる同じアプリケーションが動作する。つまり、クラウドの前には、PCもスマートフォンも、タブレットも、ロボットも、ゲームコンソールも、HoloLensも、単なるデバイスに過ぎないというのが、Microsoftのクラウドファーストが本当に意味するところだ。「クラウドの前の平等」というのが今後のデバイス市場を考える上での重要なキーワードとなる。

　こうした時代にPCメーカーが生き残るためには、そうしたクラウドにある新しいアプリケーションを、本当に生かすことができるデバイスを作っていく必要がある。もはやクラムシェル型PCにこだわる必要はない。スマートフォンでも、ゲームコンソールでも、ロボットでも、ARデバイスでも、クラウドのアプリケーションをよりよく使えるデバイスを設計し、世の中に問うて行けばいいのだ。これがPCメーカーがデバイスメーカーとして生き残ることができる唯一の道だと筆者は考えている。その文脈で考えていけば、HP、マウスコンピューターやVAIOのようなこれまではPC専業の会社がWindows 10 Mobileでスマートフォンビジネスに進出するのは理にかなっているし、今後はPCメーカーがWindows 10 IoTを利用したロボットに取り組んでも不思議ではないだろう。

　なお、クラムシェル型PCは、今後もビジネス向けのソリューションとして生き残っていくことになるだろう。しかし、アプリケーションがクラウド型になっていく以上、クラムシェル型PCもタッチやペン、さらにはWindows Helloに対応した3Dカメラや指紋認証などクラウドアプリをより使える機能を搭載した2in1デバイスへと脱皮していくことは必須だと考えられる。かつて日本のメーカーはローカルのストレージ向けのアプリケーションで世界に提案を何度も行なってきた。新しいクラウドファーストの時代に対処するには、それをクラウドに置きかえて、みんなを驚かすようなアプリケーションと共に、それをよりよく使えるデバイスを提案することができれば、新しい時代に適合することができるデバイスメーカーとして生き残っていくことが可能になるのではないだろうか。

山田祥平氏の視点

　そもそもPCとはいったいどのような機器をさしているのか。そこから考え直し、PCを再定義しなければならないのではなかろうか。もし、MicrosoftのPC用WindowsがOSとして稼働するIntelアーキテクチャのプロセッサを搭載したコンピュータというごく狭い定義であれば、台数が減るのは当たり前だ。でも、世の中を見回せば、以前よりも、ずっとたくさんの人々が、スクリーンを見つめ、メールやSNS、ゲームなどに勤しんでいる。パーソナルな用途に使われるコンピュータデバイスとして、スマートフォンが使われるようになった結果、Windowsを使う必要がないことに気が付いた人が増えただけということもできる。

　その一方で、スマートフォンとレガシーPCの双方を併用するエンドユーザーも少なくないし、かつては家の外に一歩踏み出せば、コンピュータとは無縁だった人々が、外出時を含めた日常的にコンピュータ的なデバイスを使うようにもなってきている。

　価格についても考えてみよう。今、ハイエンドスマートフォンの価格は日本では分かりにくくなってしまっているが、世界的にみれば800ドル前後だ。決して安くない。この価格は、そこそこの処理性能を持つPCが買えてしまうものだ。同じ価格ならPCの方が性能は上かもしれない。乱暴な言い方かもしれないが、PCもスマートフォンも、さほど価格に違いはないということができる。

　世の中には3種類の人々がいる。「PCだけでいい人」、「PCとスマートフォン両方が必要な人」、「スマートフォンだけでいい人」だ。もちろんスマートフォンはPCとアーキテクチャが異なるけれど、そのどれにも当てはまらない「PCもスマートフォンもいらない人」は、かつてに比べれば激減しているはずだ。さらに、ガラケーでメールやデジカメの楽しさを知り、自分の日常に欠かせない存在だということに気が付いた人を含めれば、もはや地球上で生きていくためには広義のパーソナルコンピュータはなくてはならない存在といってもいい。

　だから、PC市場の縮小を憂う必要はない。むしろビジネスチャンスは限りなく大きくなったと考えるべきだ。問題は、そのことに気が付かず、PCを再定義することができずに、旧態依然としたコモディティとしてのPCしか作れないメーカーにある。かつての世の中では贅沢品だったエアコンだって掃除機だって、冷蔵庫だって洗濯機だって、今なら、壊れれば必ず買い換える。そして、10万円の炊飯器だって必要とする人がいて、売れるのだ。ニーズに迎合しようとするのではなく、再定義による新たな提案、今、熟考すべきはそこなのではないだろうか。