2014年国内PC出荷台数は微減も出荷金額は2桁増、MM総研調べ

　株式会社MM総研は18日、2014年(1～12月)の国内PC出荷実績の調査結果を発表した。

　これによると、2014年の国内PC出荷台数は前年比1.8%減となる1,491万7千台。Windows XPサポート終了に伴う特需が、個人向けでは2014年春に集中したことから前年比2%増の580万8千台となった一方、法人向けでは2013年から特需が発生していたため2014年下半期に反動が顕著となり前年比4.1%減の910万9千台という結果になった。

　ただし、2014年前半のXP特需による供給逼迫から、平均単価が押し上げられ、全体の出荷金額は前年比13.3%の1兆1,898億円と、2010年以来の2桁増を記録した。

2014年のルート別出荷実績(出典:MM総研)

国内PC出荷金額と平均単価の推移(出典:MM総研)

　メーカー別では、NECレノボグループがシェア27.1%%でトップ。以下、富士通(19.3%)、東芝(12.5%)、デル(11.1%)、日本ヒューレット・パッカード(10.9%)、アップル(5.1%)、ASUS(2.9%)、パナソニック(2.1%)と続いた。

　NECレノボ、ASUSは個人向けが好調で、それぞれ21.1%、34.5%の2桁増を記録。法人向けは各社とも前年の反動が見られる中、富士通が0.9%増、日本ヒューレット・パッカードが1.4%増と前年を上回った。

2014年国内PC出荷台数のメーカーシェア(出典:MM総研)

　MM総研では2015年の出荷台数は24.1%減の1,131万5千台と予測。ルート別では個人向けがタブレット市場の影響で15.2%減、法人向けがXP特需の反動で29.8%減を見込んでいる。