2023年国内タブレット出荷、前年比13.8%減で2013年以降最少に。MM総研調べ

2023年暦年国内タブレット端末出荷台数(出典:MM総研)

　株式会社MM総研は、2023年暦年(1～12月)国内タブレット出荷台数の調査結果を発表した。これによると、出荷台数は前年比13.8%減の544万台となった。2013年以降の暦年でみると、2023年は最も出荷台数が少ない年となった。

　メーカー別でみると、1位はAppleで290.1万台(シェア53.3%)、2位はNECレノボグループで74.9万台(13.8%)、3位はマイクロソフトで64.9万台(11.9%)、4位はAmazonで16.6万台(3.1%)などとなった。Appleは暦年で14年連続のシェア1位を獲得しているが、出荷台数は前年比8.5%減の290.1万台と、2013年以降で最も少ない結果となった。

　OS別では、1位がiPadOSで290.1万台(シェア53.3%)、2位がAndroidで144.8万台(26.6%)、3位がWindowsで109.1万台(20.1%)、通信回線別では、Wi-Fiが429.4万台(78.9%)、セルラーが114.6万台(21.1%)となった。また、画面サイズ別では、9型以上が491.1万台(90.3%)となり、初めて90%を超えて過去最高を記録した。

(左)2023年暦年タブレット端末メーカー別出荷台数シェア、(右)タブレット端末OS 別出荷台数シェア(出典:MM総研)

(左)2023年暦年タブレット端末セルラー/Wi-Fi別出荷台数シェア、(右)タブレット端末画面サイズ別出荷台数シェア(出典:MM総研)

　直近数年間でみると、2020年は小中学校を対象としたGIGAスクール構想による需要がピークとなり、969万台を出荷。2021年も1～3月期がその恩恵を受け、年間では939万台を記録したが、2022年は631万台へと大幅減、2023年も減少傾向が続くかたちとなった。

　タブレットにとって脅威となり得るフォルダブルスマートフォンにも注目が集まりつつある中で、同社では、教育DXやGIGAスクールの買い替え需要が市場のV字回復に向けたポイントになると予測している。