2022年上半期のPC販売台数は28%減。テレワーク需要の反動で

PC/タブレット端末市場の推移

　GfK Japanは、2022年上半期の家電およびIT市場における販売動向の調査結果を発表した。

　これによると、PC/タブレット端末市場の販売台数は前年同期比26%減の1,060万台となった。このうち、PCは同28%減の670万台で、内訳は個人向けが同18%減の200万台、法人向けが同31%減の470万台となった。テレワークやオンライン授業などで拡大した需要の反動が影響しているとみられ、特に法人向けは大幅な減少となった。

　タブレットは前年同期比24%減の390万台で、個人向けは同11%減の120万台、法人向けは28%減の270万台となった。文教向けの需要が高まった2021年は下回ったものの、2020年と比べると市場は拡大した。

携帯電話市場の推移

　携帯電話市場については、前年同期比11%減の1,410万台を記録。うち9割強をスマートフォンが占めるかたちで、同11%減の1,410万台。フィーチャーフォンについては前年並みの100万台となった。端末自体の平均使用年数が長期化しており、買い替え需要も減少傾向にあるとしている。

　価格の面からみると二極化の傾向が強まっており、全体に対して低価格帯と高価格帯の割合が増大。税別価格での構成比では、2万円未満が14%(前年同期比3ポイント増)、10万円以上が33%(同9%ポイント増)となった。

　そのほか、AV市場では薄型TVが前年同期比11%減の260万台、Blu-rayレコーダが同28%減の65万台。イメージング市場では、デジタルカメラが同11%減の54万台、交換レンズが同7%増の23万本。生活家電市場では、エアコンが同10%増の490万台などを記録した。家電小売市場全体でみると、2015年以降では2021年に次ぐ2番目の規模となっている。