2021年度上期のタブレット出荷台数は前年度比12.8%減。MM総研調べ

2021年度上期の国内タブレット端末出荷台数推移(出典:MM総研)

　株式会社MM総研は7日、2021年度上期(4月～9月)の国内タブレット出荷台数を発表した。

　これによると、出荷台数は前年度同期に比べて12.8%減の403万台となった。GIGAスクール構想による特需が落ち着きを見せ始めたためとみている。

2021年度上期のメーカー別/OS別国内タブレット端末出荷台数(出典:MM総研)

　メーカー別シェアにおいては1位が217万台(シェア53.8%)でApple、2位が65万台(16.1%)でNECレノボグループ、3位が45万台(11.2%)でMicrosoftとなった。Appleは上期出荷台数を12年連続で1位獲得し、シェアも3年連続で50%超を記録した。

　OS別においては4年連続で1位のiPadOSが217万台(53.8%)、2位のAndroidが111万台(27.5%)、3位のWindowsが75万台(18.6%)となった。前年度と比べるとAndroidがWindowsよりシェアを伸ばし逆転している。

　同社では2021年通期のタブレット出荷台数を前年度比21%減の910万台と予想した。今後の動向については、教育機関向け市場では、小中学校に導入された端末の買い換えタイミングとなる2024年度が注目されるという。個人市場では、在宅時間の増加から学習用途や娯楽用途によるタブレット需要が続くと予想している。