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富士通もパソコン不振を理由に決算予想を下方修正3月2日 発表
NECに続き、富士通株式会社がパソコン事業の不振による、2001年3月期決算予想の見通しの大幅な下方修正を発表した。 富士通によると、2001年3月期の連結業績予想は、当初予想の5兆7,000億円の売上高見通しを5兆5,300億円(前年比5%増)に、当期純利益を450億円から100億円にそれぞれ下方修正した。当期純利益は、前年の427億円から大幅な減益となる。また、営業利益は、当初予想の3,100億円を2,600億円に(前年実績1,499億円)、経常利益は2,200億円を1,900億円(前年実績701億円)に下方修正した。 下方修正の理由として、同社では、米国の景気減退や日本における景気回復の遅れを指摘、なかでもパソコンや小型磁気ディスク装置の伸びが予想を下回るのに加えて、電子デバイスやソフト、サービス事業も予測を下回るとした。 下方修正の要因とのひとつなったパソコンについては、「昨年後半からの需要停滞が響いている」(同社)という。同社では、昨年10月の中間期決算の発表段階で、パソコンの出荷台数を当初計画の300万台から310万台へと上方修正を行ったが、その一方で「パソコンの収益は、厳しいという点では変わりはない」(富士通・高谷卓専務取締役)とコメントしており、今回の決算予想修正では、薄利に加えて、需要停滞が追い打ちをかけた格好だ。 これは富士通に限ったことではないが、昨年前半の好調ぶりを反映したパソコンの生産計画は、すぐには修正がきかず、結果として各社に部材と完成品の大量在庫が残っているといえそうだ。 同社でも、「パソコンなどの在庫調整が、今年6月末までに完了することができるか、あるいはもう少しかかるのかはわからない」と長期的な在庫調整が必要であることを示している。
□富士通のホームページ (2001年3月5日)
[Reported by 大河原克行] |
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