海外企業の約3割、いまだネットワーク内にWindows XPマシンが存在

　海外ITベンダーSpiceworksの調査によると、北米およびヨーロッパの企業のうち32%において、少なくとも1台以上のWindows XPマシンがネットワーク内に接続されているという。

　Windows XPは2014年にサポートが終了したものであるが、企業のサイバーセキュリティに対する意識の低さがこの結果を招いているようだ。

　また、これらの企業のうちの79%が、2020年にサポート終了を迎えるWindows 7を使用しているが、このうちの25%の企業が、サポート終了以降も新OSに移行する予定がないと答えている。

　調査した企業のうち、53%がサイバーセキュリティに関する専門家が社内におらず、17%の企業が暗号化を一切使用していない、27%の企業がデータ漏洩に対応できないと答えているなど、やはり企業のサイバーセキュリティに関する意識の低さが露呈している。

　調査は2019年6月に489人のIT管理者に対して行なわれた。このうち100人未満の中小企業が37%、1,000人未満の中企業が53%、1,000人以上の大企業が10%。リージョン別では北米企業は77%、ヨーロッパ企業は23%となっている。