2015年度国内PC出荷台数、前年比21.4%減で1,000万台を割る結果に

出荷台数の推移 出典:MM総研

　株式会社MM総研は、2015年度(2015年4月～2016年3月)の国内PC出荷実績調査の結果を発表した。

　これによると、国内PC出荷台数は前年度比21.4％減の990万6,000台となった。依然として2013年度のWindows XP搭載機更新特需の反動が続いているが、半期別にみると上半期は前年同期比29.5%減の474.1万台、下半期は同12.3％減の516.5万台となっており、減少幅は縮小している。出荷金額は前年度比14％減の8,736億円で、出荷平均単価は前年度の8.1万円から7,000円増の8.8万円。円安による部材費の上昇と、ハイエンド機種へのシフトで価格が上昇していると見られる。

メーカー別出荷台数 出典:MM総研

前年との比較 出典:MM総研

　メーカー別では、首位のNECレノボグループ、2位の富士通、3位の東芝と前年から上位3メーカーの順位に変化はなく、エンタープライズ事業との分社化を実行した日本HPが5位から4位へ順位を1つ上げた。なお、ランキング対象となる全てのメーカーが前年度比を割り込んでおり、6位のアップルが前年度比91.8%と最も減少幅が少なかった。

市場別出荷台数の推移 出典:MM総研

　市場別に見ると、個人向けが前年度比18％減の428万台、法人向けが23.8％減の562.6万台となっており、法人更新需要の反動がより強く市場に反映される結果となっている。

　MM総研では、2015年度は前年予想の通り出荷台数の減少が続き、Windows 10は市場を一気に喚起するとまでは至らず、回復の度合いは予測を下回る状況となっている。

　また、10月末に予定されているWindows 7搭載機のメーカー出荷終了で、法人市場で主力OSとなっている同OS搭載機の駆け込み需要が発生する可能性もあるが、特に法人利用では「最新OSで強化されたセキュリティやタブレットやスマートフォン兼用での生産性革新といった機能を早めに評価した上、OSを含むPCやタブレット、スマートフォンなどの端末の利用戦略を見直す時期に差し掛かっている」としている。