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2018年のタブレット市場は2年ぶりのマイナス
2019年2月20日 12:41
株式会社MM総研は18日、2018年の国内タブレット端末の出荷状況を取りまとめた。
これによれば、2018年の国内向けタブレット端末の出荷台数は前年比5.7%減の814万台となり、2年ぶりのマイナス成長となった。
なかでも、NTTドコモとauによる、3G/LTE通信が可能なAndroidセルラータブレットにブレーキが掛かったことが要因であるとしている。Wi-Fiタブレットも2013年をピークに4年連続で減少したが、Windowsタブレットは5年連続で拡大している。
メーカー別シェアではAppleが43.2%で首位。iPadはここ3年不調だったが、セルラー向けが好調でプラスに転じた。続く2位はHuawei、3位はNECレノボ、4位はMicrosoft、5位は富士通。
2019年にタブレット市場が再び拡大するためには、Windowsタブレットの個人/法人向け需要の増加が欠かせないとしている。










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