10月8日発表

　株式会社矢野経済研究所は8日、「国内PDA市場に関する調査結果」を発表した。

　これによると2001年度の国内PDA市場は台数で前年比102.3%(1,373,300台)の微増、金額で前年比63.5%(334億8,300万円)の大幅減となった。レポートでは原因を個人ユーザーが「相次ぐ新製品発表により買い控え、買い迷」ったこと、また、法人ユーザーが不況により投資を控え、「2001年度はPDAの検証期間と位置付け」たためとしている。

【メーカー別台数シェア】

シャープ	16%
ハンドスプリング	15%
ソニー	14%
パームコンピューティング	14%
カシオ計算機	13%

　メーカー別の台数シェアは左表のとおりで、特にPalm OSプラットフォームの急速なシェア拡大が注目される。が、レポートではその原因を「度々の価格改定と在庫圧縮」としており、台数ベースではシェア拡大も、金額ベースでは大幅にマイナスになったとしている。また、事実上、国内から撤退するPalm OS系企業が「最後の投げ売り」を行なったことも一因としており、2002年度はシェアが大幅に入れ替わるとしている。

　このほかのメーカーではシャープがシェア減少となっているが、製品ラインナップを削減したため、としており、Linuxザウルス投入によるシェア変動が注目される。またWindows CEプラットフォームでは、大幅なシェア拡大はならなかったものの、今後の法人需要の推移が注目されるとしている。

　今後については、PDAのワイヤレスネットワーク対応により、携帯電話(スマートフォン)との競合・補完を推定している。また、PCなどの市場と同様に、法人需要の拡大が個人需要の拡大に繋がるとし、法人ユーザーがPDA市場の拡大を左右するとしている。

　2002年度の推定は、台数が前年比99.4%(1,364,500台)、金額は前年比107.2%(358億8,500万円)だが、法人需要の拡大次第では台数で10%程度の成長も見込まれるとしている。

□矢野経済研究所のホームページ
http://www.yano.co.jp/
□ニュースリリース
http://www.yano.co.jp/press/2002/021008.html

(2002年10月8日)

[Reported by tanak-sh@impress.co.jp]