2024年4月15日 13:00
カスタマーエンゲージメントカンパニーのベリントシステムズ(NASDAQ上場：VRNT、米国ニューヨーク州メルビル)の日本法人、ベリントシステムズジャパン株式会社(本社：東京都千代田区、代表取締役：古賀 剛、以下 ベリント)は本日、同社のオープン・プラットフォームが2024年CXアワードの「Best Use of Artificial Intelligence (AI)」部門で最優秀賞を受賞したことを発表しました。また、Verint Intelligent Virtual Assistant(IVA)は、「Best Conversational Intelligence Solution(最優秀会話型インテリジェンス・ソリューション)」部門で「Highly Commended」賞を受賞しました。これらの受賞は、ベリントがカスタマー・エクスペリエンス(CX)オートメーション部門のマーケットリーダーであることを裏付けています。
■企業URL： https://www.verint.com/ja/
■2024 CX AwardsのURL： https://www.cxtoday.com/event-news/champions-take-the-stage-announcing-cx-awards-2024-winners/
ベリントのDan Bodner会長兼最高経営責任者(CEO)は、次のように述べています。「ベスト・オブ・AI(Best of AI)CX賞を受賞したことを光栄に思います。当社のオープン・プラットフォームは、世界中のお客様のコンタクトセンターや企業全体に、強力なAIビジネス成果を提供しています。」
CX Todayは、カスタマー・エクスペリエンスにおける画期的なイノベーションと成果が世界中で称賛されるCXアワードを主催しました。審査員16人は業界の権威ある専門家やアナリストで構成され、その審査は、革新性、経験の向上、実行力を実証する組織の能力に基づいて行われました。
ベリントのオープン・プラットフォームは、リスクを伴うエコシステム全体の刷新や交換を必要とすることなく、AI搭載ボットによる企業のコンタクトセンターの運用を最新化することができます。また、このベリントのオープン・プラットフォームに不可欠なコンポーネントであるVerint IVAも、「Best Conversational Intelligence Solution(最優秀会話型インテリジェンス・ソリューション)」部門で「Highly commended(優秀賞)」を受賞しました。Verint Data HubとVerint Da Vinci AIを搭載したVerint IVAは、基本的なQ&Aによるやり取りを超えて、複数のチャネルにわたって実用的な回答を提供します。
40以上の言語に対応するVerint IVAは、ガイド付きソリューションを提供することで顧客を積極的に支援し、貴重な情報を収集し、対話をシームレスに担当者に引き継ぎます。
「ベリントの『AIの最適利用』における卓越したソリューションと機能は、このカテゴリーの前進に貢献しており、CX Awards 2024でその功績が認められたことを嬉しく思います。」と、CX Todayのシニア・エディターであり、同アワードの主催者でもあるCharlie Mitchell氏は述べています。
詳しくはVerint Open PlatformとVerint Intelligent Virtual Assistantをご覧ください。
■Verint Open PlatformのURL： https://www.verint.com/ja/product/verint-customer-engagement-platform/
■Verint Intelligent Virtual AssistantのURL： https://www.verint.com/conversational-ai/intelligent-virtual-assistant/
【ベリントシステムズジャパン株式会社について】
商号 ： ベリントシステムズジャパン株式会社
代表者 ： 代表取締役 古賀 剛
所在地 ： 〒102-0083 東京都千代田区麹町5-1 NK真和ビル8階
設立 ： 2000年
URL ： https://www.verint.com/ja/
事業内容：
ベリントシステムズジャパン株式会社は、The Customer Engagement Company(TM)を標榜する米国本社ベリントシステムズの日本法人として、ベリントシステムズが開発するワークフォース最適化ソリューション(Workforce Optimization)、顧客分析ソリューション(Customer Analytics)、従業員エンゲージメントソリューション(Employee Engagement)などの日本国内における販売、コンサルティング、サービス業務を行っています。
