2023年11月1日 15:30
株式会社ブレインパッドは、当社グループのPurpose（パーパス）である「データ活用の促進を通じて持続可能な未来をつくる」の実現に向けて、新人事戦略ストーリー「BrainPad HR Synapse Initiative」（以下、Synapse（シナプス））を策定したことを発表いたします。
この人事戦略ストーリー「Synapse」は、ブレインパッドが「強くて善い会社」となることを理想に掲げ、「日本一の人材開発・輩出企業を目指す」ことを戦略の根幹とし、「データ分析力」「哲学的思考力」「実践力」の3つを掛け合わせた人材が最強の経営人材であるというコンセプトにて人材開発と人材輩出に挑む、当社グループ独自のものです。
「Synapse」という名称は当社の社名の「Brain」に由来しており、その戦略の独自性と特長は以下の3点です。
【1】「データ分析力」×「哲学的思考力」×「実践力」を兼ね備える経営人材を輩出
【2】「Synapse」は、5つの要素から構成
【3】「哲学的思考力」を育む独自の研修体系を実現
ブレインパッド CHRO 西田
■国際競争力ある豊かな日本の再生に向けて、データサイエンスを基盤としてイノベーションを生み出す経営人材を輩出する企業へ
VUCAの時代（*1）と言われ、未来を予測することが極めて困難な状況に直面している現代において、日本の国際競争力は低下の一途を辿りつつあると言われております。その中でも停滞が著しい「デジタル競争力」（*2）を取り戻すには、日本企業はIT活用に関するビジョンの提示、組織横断的な事業変革、イノベーション実現のための投資をさらに強化する必要があり、それには経営者による強力なリーダーシップが不可欠です。
創業以来の普遍的なPurposeとして「データ活用の促進を通じて持続可能な未来をつくる」を掲げるブレインパッドは、日本の国際競争力を取り戻すために、このPurposeを具体的に実現していくためのVision（ビジョン）を「息を吸うようにデータが活用される社会をつくる」とし、さらに時間軸の短いMission（ミッション、使命）を「技術と人材のサプライチェーンを再構築し、国際競争力のある豊かな日本の再生に貢献する」と設定しています。そして、ブレインパッドには、これらの企業理念に共感し、データの価値と可能性を信じる仲間が集まっています。
このたび発表する「Synapse」は、「人材こそ最上無二の財産である」という考えのもと、これらの企業理念を実現できる経営人材を自ら輩出することに挑戦するものです。
■「BrainPad HR Synapse Initiative」の3つの特長
【1】「データ分析力」×「哲学的思考力」×「実践力」を兼ね備える経営人材を輩出
これからの経営人材には、データから適切な問いを立て、それを批判的、抽象的、論理的に考察して、多面的な視点で深く洞察する技術が必要です。
上記の人材開発のフォーミュラ（公式）は、当社グループの人材が元々有する「データ分析力」というサイエンスの力に、「哲学的思考力」とビジネスの「実践力」を掛け合わせることができれば、イノベーションを生み出す最強の経営人材がつくれるのではないかという考えに基づき生み出されました。
【2】「Synapse」は、5つの要素から構成
「Synapse」は、以下5つの主要Pillars（ピラ）から構成されており、それぞれが有機的につながっています。（ちなみに、各Pillarの頭文字をつなげると「Synapse」となります。）
（1）Symbiotic Career Path 共生型キャリア開発
会社目標と自己実現目標のベクトルを確認しながら、相互に依存し合う関係性の中で自己のキャリアを形成していきます。
（2）Nurturing STEM executives 理系思考をベースとする経営人材の養成
データサイエンティストを養成するのみならず、サイエンスをベースとする高度な理系思考の経営人材を世の中に輩出していきます。
（3）Agile Workforce Allocation 柔軟な人材配置とチーム組成
柔軟な人材配置やチーム組成によって個性の発揮と個と個による創発を誘発し、新たな付加価値が素早く生み出される組織を目指します。
（4）Purpose Penetration 理念浸透
創業理念や働く意義を、自分達の原点を探ることで改めて問い、個々の腹落ち感を醸成します。
（5）Sensible Empathetic Communication 共感的コミュニケーションの実現
相手の立場や気持ちになって考える知的なコミュニケーションスタイルを実践することで、組織内に信頼の文化を醸成します。
【3】「哲学的思考力」を育む独自の研修体系を実現
当社グループでは自主的な勉強会が年間300件以上開催されており、「自ら学ぶ」文化が根付いています。この学ぶ文化を会社としてさらに後押しするために、人材開発の具体的手段となる独自の研修体系を構築してまいります。
この独自の研修体系は、行動規範やビジネスの基本知識、キャリア開発、能力開発という3層から構築されます。特に、「哲学的思考力」を育むための「創発教室」と「哲学的思考力開発講座」は、「本業を学びたければ異分野を学べ」を地で行く当社グループ独自のカリキュラムであり、普段はなかなか出会うことのできないさまざまな領域の専門家（異能人材）の協力のもとで、哲学を中心とするリベラルアーツを学んでいきます。加えて、「AIと倫理」をテーマとする新講座の企画も進めており、今後も継続して研修カリキュラムの充実を図っていく予定です。
ブレインパッドは、本年5月に発表した新中期経営計画（*3）において、データドリブンな社会や経営を標榜する当社グループ自身が、その牽引役としてこれらを率先垂範していくことを掲げています。
本日発表した新人事戦略ストーリー「Synapse」は、この新中期経営計画の達成を人的資本の側面から強力に推進するものであり、本年7月より当社に参画した常務執行役員 CHRO 西田政之が主導しております。その概要は、すでに以下のメディアにも取り上げられており、今後もさまざまな媒体を通じて、進捗をお伝えしていく予定です。
●2023年9月28日 日経BP「Human Capital Online」事例で学ぶ人的資本経営のポイント
「ブレインパッド、200人超のデータサイエンティストを中核に経営人材の育成へ」
https://project.nikkeibp.co.jp/HumanCapital/atcl/column/00056/092500018/
●西田 政之氏 プロフィール
1987年に金融分野からキャリアをスタート。
1993年米国社費留学を経て、内外の投資会社でファンドマネージャー、金融法人営業、事業開発担当ディレクター等を経験。2004年に人事コンサルティング会社マーサーへ転じたのを機に、人事・経営分野へキャリアを転換。2006年に同社取締役クライアントサービス代表を経て、2013年同社取締役COOに就任。その後、2015年にライフネット生命保険株式会社へ移籍し、同社取締役副社長兼CHROに就任。2021年6月に株式会社カインズ 執行役員CHRO（最高人事責任者）兼 CAINZアカデミア学長に就任。
2023年7月より現職。
日本証券アナリスト協会検定会員、MBTI認定ユーザー、幕別町森林組合員。日本CHRO協会 理事、日本アンガーマネジメント協会 顧問も務める。
ブレインパッド CHRO 西田
（*1）VUCAとは「Volatility：変動性」、「Uncertainty：不確実性」、「Complexity：複雑性」、「Ambiguity：曖昧性」の4つの単語の頭文字をとった造語であり、「先行きが不透明で将来の予測が困難な状態」を現代の特徴を言い表す。
（*2）スイスの国際経営開発研究所（IMD）が毎年発表する「世界デジタル競争力ランキング」において、最新（2022年度）の日本の順位は第29位に下落し、特に「デジタル／テクノロジースキル」では63か国中62位、ビッグデータと分析の活用は63位に沈んでいる。（IMD, World Digital Competitiveness Ranking 2022. https://www.imd.org/centers/wcc/world-competitiveness-center/rankings/world-digital-competitiveness-ranking/）
（*3）2023年5月12日発表 中期経営計画（2024年6月期～2026年6月期）の策定に関するお知らせ
https://ssl4.eir-parts.net/doc/3655/tdnet/2275054/00.pdf
■ご参考情報
●株式会社ブレインパッドについて https://www.brainpad.co.jp/
（東京証券取引所 プライム市場：証券コード 3655）
本社所在地：東京都港区六本木三丁目1番1号 六本木ティーキューブ
設立：2004年3月
代表者：代表取締役社長 CEO 関口 朋宏
資本金：597百万円（2023年6月30日現在）
従業員数：590名（連結、2023年6月30日現在）
事業内容：データ活用を通じて企業の経営改善を支援するプロフェッショナルサービス、プロダクトサービス
■お問い合わせ先
●製品・サービスに関するお問い合わせ
株式会社ブレインパッド
お問い合わせフォーム：https://go.pardot.com/l/391552/2017-08-18/6gqfjs
＊本ニュースリリースに記載されている会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
＊本ニュースリリースに掲載されている情報は、発表日現在の情報です。
以上
