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導入事例公開　ContentservがDNPの営業・マーケティングDXに貢献

2023年9月28日 12:00

株式会社Contentserv(本社：東京都港区、代表取締役：渡辺信明)が提供する商品情報管理(PIM)を活用した「商材サーチ」を、大日本印刷株式会社(本社：東京都新宿区代表取締役社長：北島義斉、以下 DNP)が、提案業務の効率化と営業・マーケティングDXの推進のため導入しました。
DNPは、この取り組みの成果を導入事例として公開しました。
https://www.contentserv.com/ja/press/dnp-case-study

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ContentservがDNPの営業・マーケティングDXに貢献

■「商材サーチ」導入の背景
DNPは、印刷(Printing)と情報(Information)の技術を組み合わせ、革新的な価値を提供する「P&Iイノベーション」を掲げ、多くの商材とソリューションを創出し、幅広い顧客ニーズに応えてきました。

しかし、課題解決に適した商材が社内に存在することに気付かない場合や、探索に時間を費やすことがあり、これが機会損失につながっていました。この課題を解決するために、DNPマーケティング本部は、Contentservを基盤とし、商材情報を一元化し、営業担当者が必要な情報に迅速にアクセスできる「商材サーチ」を構築し、2022年1月に本稼働しました。

Contentservの選定ポイントについて、DNPマーケティング本部マーケティングDXユニット営業DX推進部の越知靖博氏は、「Contentservは、自社でも取り扱っており、お客さまにもご利用いただいているソリューションなので、サポート体制も含め安心感があったことも選定理由のひとつになりました」と述べています。

■「商材サーチ」導入後の結果
「商材サーチ」の活用により、DNPは商材と担当者の探索にかかる時間を大幅に削減し、商談化率を約60％向上させました。また、本社部門も積極的に活用しています。本社部門は、IR活動や社内報、リクルート資料を作成する際に、複数の事業部にアポイントを取り、活動内容と取り扱い商材をヒアリングし、コンテンツを選定していました。今は、「商材サーチ」で事前調査が可能になり、ヒアリング工数を削減するなど、全社の従業員体験を向上させています。今後も商材情報の充実を図り、営業・マーケティングDXの強化に努めます。

■DNPマーケティング本部におけるContentserv活用の事例詳細はこちら
https://www.dnp.co.jp/biz/case/detail/20169656_1641.html

■「Product Experience Summit Tokyo 2023」開催について
2023年10月13日にGINZA SIXでContentserv年次イベント「Product Experience Summit Tokyo 2023」を開催します。
当イベント内では、DNP情報イノベーション事業部マーケティング本部による事例講演を予定しています。

参加お申し込みはこちら
https://go.contentserv.com/ja/product-experience-summit-tokyo-2023

■大日本印刷株式会社について
創業年月日：1876年10月9日
設立年月日：1894年1月19日
所在地：東京都新宿区市谷加賀町一丁目1番1号

大日本印刷株式会社(本社：東京都新宿区代表取締役社長：北島義斉)は、1876年の創業以来、幅広い事業分野で多様な製品やサービスを提供する世界最大規模の総合印刷会社です。独自の「P&I」(印刷と情報：Printing & Information)の強みを活かし、社会課題を解決するとともに、人々の期待に応える新しい価値の創出に取り組んでいます。
詳細はこちら： https://www.dnp.co.jp

■株式会社Contentservについて
Contentservが提供する商品情報管理(PIM)とデジタルアセット管理(DAM)を統合したProduct Experience Cloudは、商品開発、マーケティング、IT、営業、コマース、サービスなど部門別、システム別に散在する商品コンテンツを一元的に管理・共有できるクラウド型統合デジタルプラットフォームです。データの収集、管理、更新に費やす時間を減らし、より効率的に管理・最適化することで、企業の持続的な成長とブランド価値の向上を支援します。Contentservプラットフォームは世界89カ国の小売業や製造業において、営業、マーケティング、経営企画、製品開発、情報システム等さまざまな部門で利用されています。
詳細はこちら： https://www.contentserv.com/ja/

※記載されている製品名、社名は、各社の商標または登録商標の場合があります。
※本記事の記載内容は掲載当時のものです。

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