2022年11月17日 15:15
AI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーである株式会社オプティム(以下 オプティム)は、「スマート農業アライアンス」※1の取り組みの一つである、「スマートアグリフードプロジェクト」※2の成果として、「スマート米2023」(2022年度産新米)を収穫しました。収穫されたスマート米は、オプティムが運営するオンラインストア「スマートアグリフード(愛称：スマ直)」をはじめ、「Amazon」、「楽天市場」「Yahoo！ショッピング」「STOREE SAISON(ストーリーセゾン)」など、消費者向け販売サイトおよび、卸業者向けにて販売開始をいたします。
AIやドローンを使い、農薬使用量を抑えたあんしん・安全なお米「スマート米2023」、2022年度産新米の販売を開始
※ デザインは変更になる場合があります。ご了承ください。
■「スマート米2023」について
「スマート米2023」は、新たに山形県「はえぬき」をラインナップに追加し、AI・IoT・ドローンを活用したスマート農業ソリューションを用いて栽培された、あんしん・安全なお米です。本年度は、「残留農薬※3不検出」の減農薬ブランド商品を例年以上に拡充しました。
本年は、生産資材高騰に伴い生産者の栽培コストが増加する懸念から、オプティムのピンポイント農薬散布/施肥テクノロジーを中心としたAI解析やドローン技術を用いて、生育状態に応じた適正な営農支援を中心に、農薬/肥料の削減を目指しながら品質向上を試みました。
具体的には、契約圃場の空撮を通し、圃場ごとの雑草繁茂状況、稲の生育状況を解析し、農薬散布および、追肥判断や生育阻害要因の特定を実施しています。それらの取り組みにより、営農・生産体制の安定化を図り、スマート米を通して地域の持続可能な生産体制構築を目指します。また、農薬削減の取り組みについては、解析手法を改善したことにより精度が向上し、データに基づいた施肥/農薬散布することで、拡大しました。
◆「残留農薬不検出」とは
「残留農薬不検出」とは、栽培生産者・品種毎に第三者機関にて化学的な分析機器を用いて検査を実施し、残留農薬が「不検出」と証明されたお米を「残留農薬不検出」として販売しています。
◆「スマート米2023」のラインナップ
商品には栽培方法や検査結果に応じてブランディングしています。詳細は販売開始したのちに各商品ページでご確認ください。
品種 ：新潟県産「ミルキークイーン」
販売開始時期：11月中旬予定
品種 ：新潟県産「にじのきらめき」
販売開始時期：11月中旬予定
品種 ：新潟県産「こしいぶき」
販売開始時期：10月中旬
品種 ：兵庫県産「コシヒカリ」
販売開始時期：11月中旬予定
品種 ：福島県産「天のつぶ」
販売開始時期：11月中旬予定
品種 ：青森県産「まっしぐら」※4
販売開始時期：11月下旬予定
品種 ：青森県産「つがるロマン」
販売開始時期：11月下旬予定
品種 ：石川県産「コシヒカリ」
販売開始時期：11月中旬予定
品種 ：石川県産「ひゃくまん穀」
販売開始時期：11月中旬予定
品種 ：宮城県産「ひとめぼれ」
販売開始時期：11月中旬予定
品種 ：山形県産「はえぬき」※4
販売開始時期：11月下旬予定
※販売時期は予定であり、天候・交通状況等によって前後する可能性がございます。
「スマートアグリフード(愛称：スマ直)」Webサイトはこちら
https://smartagri-jp.com/smartagrifood
Amazon「スマート米」販売ページはこちら
https://www.amazon.co.jp/s?marketplaceID=A1VC38T7YXB528&me=A1WJXA4B8QIVEA&merchant=A1WJXA4B8QIVEA
Yahoo！ショッピング販売ページはこちら
https://store.shopping.yahoo.co.jp/smartagrifoods/?sc_i=shp_pc_rcmd_selectItem_str
楽天市場「スマート米」販売ページはこちら
https://www.rakuten.co.jp/smartagrifood/
STOREE SAISON(ストーリーセゾン)「スマート米」販売ページはこちら
https://storee.saisoncard.co.jp/shop/h/hAA0146/
■「スマート米」とは
「スマート米」とは、「スマート農業アライアンス」の取り組みの一つ、「スマートアグリフードプロジェクト」において、AI・IoT・ドローンを活用したスマート農業ソリューションを用いて生産管理された、あんしん・安全なお米です。今回栽培された「スマート米」は、新潟県、兵庫県、福島県、青森県、石川県、宮城県、山形県にて「スマートアグリフードプロジェクト」に参加している生産者が管理する契約水田にて栽培を実施し、オプティムが特許を保有する「ピンポイント農薬散布・施肥テクノロジー」を用いて栽培しました。また、今年度は生産者の労力を削減できる栽培技術体系を目指し、「適期作業支援アプリ」および「ドローン打込条播(じょうは)※5技術」による栽培に成功しました。
■「ピンポイント農薬散布・施肥テクノロジー」とは
「ピンポイント農薬散布・施肥テクノロジー」とは、オプティムが提唱するAI・IoTやドローンを活用した新しい栽培方法です。生育管理にドローンを活用し、AIによって病害虫が検知された箇所のみにドローンを用いて、ピンポイントで農薬散布、また作物の葉色を診断することで追肥が必要な箇所を特定し、ドローンを用いて局所施肥を行う技術のことです。本技術は特許として権利化しており(第6326009号)、本技術を用いた栽培は、オプティムのみが実施できる手法となっています。
「ピンポイント農薬散布・施肥テクノロジー」の詳細については以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.co.jp/news-detail/40358
◆「適期作業支援アプリ」とは
「適期作業支援アプリ」とは、生育予測に基づいた適期農作業をレコメンド(推奨)する営農支援アプリです。品種や移植日などの情報を登録するだけで、生育予測情報や適期農作業情報などのレコメンド情報が受け取れるため、適期防除や適期農作業など日々の農作業を決定する上での支援アプリとして活用できます。
◆「ドローン打込条播技術」とは
「ドローン打込条播技術」とは、ドローンを用いて種籾を直接水田に打込播種(はしゅ)※6をする技術で、従来の移植と比較して育苗にかかる労力・コストの削減ができ、条播での均一播種により無人ヘリ、ドローンによる散播で課題となる鳥害リスクの回避や苗立ちの均一性を実現し、収穫量・品質向上を目指す技術です。
※1 「スマート農業アライアンス」とは、AI・IoT・ビッグデータを活用して“楽しく、かっこよく、稼げる農業”を実現するべく、スマート農業を推進する取り組み。詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.co.jp/news-detail/25369
※2 ドローン・AI・IoTを利用して「減農薬」を達成して、高付加価値がついた農作物の生産、流通、販売を行うプロジェクト。詳しくは以下のWebサイトをご覧ください。
https://www.optim.co.jp/news-detail/25369
※3 米の残留農薬基準につきましては、以下厚生労働省Webサイトをご確認ください。
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/shokuhin/zanryu/index.html
※4 2022年11月8日時点、残留農薬検査不検出見込み(検査中)。
※5 一定の間隔で平行したうねを作り、これに種子をまくこと。
※6 作物の種をまくこと。
【オプティムの目指す、オプティマル事業とは】
～Optimal【形】最適な、最善の、最も有利な～
急速なインターネット普及に伴い、これまでネットを利用したことのないユーザーがネットを利用する機会が増えており、このユーザー層にとって現状のネットは必ずしも使いやすいものではありません。このような状況にあって、ネットを空気のように快適で、息をするように無意識に使えるサービス・インフラに変えていく。オプティマル事業とは、そのためのオプティム独自の最適化技術によるサービス事業の総称です。
製品情報 ： https://www.optim.co.jp/services
Facebookページ： https://www.facebook.com/optimjpn
Twitterページ ： https://twitter.com/optim_jpn
【株式会社オプティムについて】
商号 ： 株式会社オプティム
上場市場 ： 東京証券取引所プライム市場
証券コード ： 3694
URL ： https://www.optim.co.jp/
OPTiM SAGA(佐賀本店) ： 佐賀県佐賀市本庄町1 オプティム・ヘッドクォータービル
OPTiM TOKYO(東京本社)： 東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 18階
OPTiM KOBE ： 兵庫県神戸市中央区小野柄通7丁目1番1号 日本生命三宮駅前ビル11階
代表者 ： 菅谷 俊二
主要株主 ： 菅谷 俊二
東日本電信電話株式会社
富士フイルムビジネスイノベーション株式会社
設立 ： 2000年6月
資本金 ： 444百万円
主要取引先：
NTTコミュニケーションズ株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社大塚商会、キヤノンマーケティングジャパン株式会社、KDDI株式会社、株式会社小松製作所、ソフトバンク株式会社、西日本電信電話株式会社、パナソニック ソリューションテクノロジー株式会社、東日本電信電話株式会社、富士フイルムビジネスイノベーション株式会社、リコージャパン株式会社など(五十音順)
事業内容：
ライセンス販売・保守サポートサービス(オプティマル)事業
(IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、サポートサービス、その他サービス)
【Copyright・商標】
※ 記載の会社名および製品名は、各社の登録商標および商標です。
※ 本プレスリリースに記載された情報は、発表日現在のものです。商品・サービスの料金、サービス内容・仕様、お問い合わせ先などの情報は予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
