2022年6月3日 08:45
株式会社JMDC(本社：東京都港区、代表取締役社長兼CEO：松島陽介、以下「JMDC」)の子会社である株式会社flixy(本社：東京都港区、代表取締役医師：吉永和貴、以下「flixy」)は、2021年5月にリリースした患者向けアプリ「メルプ」のAI受診相談について、各診療科の専門医グループの協力のもと、AI問診機能の開発を行ってまいりました。
その結果、AI受診相談のアルゴリズムを大幅に拡充し、ユーザーが入力する症状等をもとに、1000以上の病名・500以上の症状において、候補病名を提示する機能を実装しました。同時に、設問画面・デザインをよりユーザーが利用しやすいものに刷新しております。
メルプAI受診相談
■アップデートの内容(詳細)
(1)AI受診相談アルゴリズムを拡充し、候補病名を提示
これまでメルプAI受診相談では、ユーザーの症状に応じた適切な受診先(診療科)と緊急度を表示する機能を提供してまいりました。この度、「症状に関連する病名も知りたい」というユーザーのニーズに応えるために、20名以上の各診療科の専門医から成るグループの協力のもと、1000以上の病名、500以上の症状に対して、学術情報(論文等)をもとに約3年間をかけてAI問診機能の拡充を実施しました。その結果、AI受診相談のアルゴリズムをより精緻化させることで、候補病名の提示が可能となりました。
(2)問診を2段階に分けるなど、設問の設計・デザインを刷新
メルプのAI問診は、ユーザーファーストを意識し、「緊急度と診療科をいち早く知りたい」というニーズと、「疑わしい病名(候補病名)まで知りたい」というニーズの双方に応えられるように2段階の問診機能を実装しました。
関連する病名までの表示は求めていないが、どのタイミングでどの診療科を受診すれば良いかのみを知りたいユーザーには、5問程度の簡易問診で必要な受診先を表示します。また、一部のユーザーの疑わしい病名(候補病名)を含めて詳細な問診結果が知りたいというニーズにも応えるため、2段階目の詳細問診を用意しました。
今回のアップデートにより、ユーザーニーズに合わせた形で、診療科・緊急度・関連する病名を表示することが可能となりました。
※当サービスは、病名の特定・診断や受診不要の指示・助言などの医学的な判断を伴わない情報を提供するものです。
1段階目の問診
2段階目の問診
■患者向けスマートフォンアプリ「メルプ」とは
「メルプ」は、メルプWEB問診( https://monshin.melp.life/ )対応のクリニックの問診回答を、アプリから行うことができる「かかりつけ医アプリ」です。
また、部位・症状から「病気との関連性」「行くべき診療科」「近くの病院・クリニック」を確認できる「メルプAI受診相談」も提供しています。
メルプを使うことで、
(1)症状から診療科と緊急度を確認
(2)問診の回答履歴を時系列で閲覧
(3)かかりつけクリニックからのお知らせをアプリで確認
等の機能を利用でき、かかりつけのクリニックをもっと便利で安心に利用することができます。
iOS：
https://apps.apple.com/us/app/%E3%83%A1%E3%83%AB%E3%83%97/id1561098094
Android：
https://play.google.com/store/apps/details?id=com.flixy.phrAppExpo
■今後の予定
今後flixyでは、JMDCが有する8億1,000万件以上のレセプトデータと連携し、レセプトに記載された病名データを使った機械学習を行うことで、診断予測の精度を更に向上させてまいります。また、JMDCが提供しているPHRサービス「Pep Up」との連携・サービス提供も検討を予定しております。
これにより、希少疾患が疑われる患者様への対応病院の紹介など、よりスムーズな受療行動を支援することが可能になります。
【株式会社flixyについて】
2016年に設立し、医療機関向けのWEB問診サービスを提供しています。医療機関側で自由にカスタマイズ可能なWEB問診と、全ての電子カルテにワンクリックで問診情報を連携する技術を有しています。2022年6月現在、導入医療機関は1,200を超え、業界No.1のシェアを有しています(flixy調べ)。また、患者向けのAI受診相談アプリもリリースし、症状から病院検索、病院の問診まで一気通貫のサービスに取り組んでいます。
URL： http://flixy.co/
【株式会社JMDCについて】
医療ビッグデータ業界のパイオニアとして2002年に設立。独自の匿名化処理技術とデータ分析集計技術を有しています。8億1,000万件以上のレセプトデータと3,700万件以上の健診データ(2022年3月時点)の分析に基づく保険者向け保健事業支援、医薬品の安全性評価や医療経済分析などの情報サービスを展開しています。また、健康度の単一指標(健康年齢)や健康増進を目的としたWebサービス(Pep Up)など、医療データと解析力で健康社会の実現に取り組んでいます。
