リモートワーク・オンライン授業のサポート体制の不足が明らかに！

IT機器の設定・トラブル解決を行う日本ＰＣサービス株式会社（本社：大阪府吹田市、代表取締役社長：家喜 信行、証券コード：6025、以下「当社」）は、 2021年11月に実施した「コロナ禍以降のデジタル機器の利用実態・意識の変化に関する調査」について、主な結果をお知らせいたします。

■ 背景
当社は独立系の企業として、パソコンやスマートフォンなどデジタル機器の設定・トラブル解決を、全国・年中無休で行っています。DX化が進む社会で、デジタル機器・情報通信ネットワークの重要性が高まっています。
当社でも、個人のお客さまに加え、中小企業から全国に事業所を構える企業・行政・教育・介護の現場など、より幅広い方々がDX化の恩恵を受けられるよう、サービスを拡充しています。
コロナ禍でテレワークやオンライン授業、オンラインサービスが普及し、新しい生活様式が求められる中、デジタル機器に関する利用実態や、お客さまの最新ニーズを理解することで、これからの社会に必要とされるサービスを提供すべく、調査を実施しました。

■ 調査概要と主な結果
表1: https://www.atpress.ne.jp/releases/298829/table_298829_1.jpg

調査方法：インターネット調査、調査主体：日本ＰＣサービス株式会社、調査実施機関：株式会社インテージ、調査対象：2万6303人（20~89歳男女）、調査期間：2021年11月

■ １．コロナ禍以降のリモートワーク実施率会社規模が小さいほど低い傾向
2020年1月以降のリモートワークの実施率は、勤務先の会社規模に比例する傾向が見られました。勤務先の従業員数が3,000名以上の企業では約3割（30.9%）が週1回以上リモートワークを実施しているのに対し、会社規模100名未満の企業（従業員1名の企業除く）では、週1回以上のリモートワーク経験者は約１割（11.4%）、実施頻度に関わらない場合も２割以下（16.6%）にとどまっています。

コロナ禍（2020年1月）以降、自分自身が一度でもリモートワークを実施したことがある人／従業員規模・実施頻度別（n=17,374）

■ 2．リモートワーク、オンライン授業・講座経験者（家族がオンライン授業を受講するサポートをしたことがある人含む）の大多数が、職場や学校のサポートに不満。サポート体制不足が明らかに！
リモートワーク・オンライン授業経験者に、職場や学校からのサポートがどの程度あるかを聞いたところ、リモートワーク経験者の73.5%、オンライン授業・講座経験者の82.8%が、職場や学校からのサポートに満足していないと回答し、職場・学校側もデジタル関連の専門的な知識を要するサポート体制に課題を抱えていることが見えてきました。

リモートワークやオンライン授業・講座時のトラブルについて職場や学校からのサポートはどの程度ありますか

職場・学校からのサポートが「十分ではない」と感じる理由（自由回答）
サポート体制が十分ではないと感じる理由として「根本的な解決ができない」といった不満に加え、サポートする側の「知識不足」「業務多忙により解決に時間がかかる」などの声も上がりました。
表2:https://www.atpress.ne.jp/releases/298829/table_298829_2.jpg

■ 3．コロナ禍以降、より重視するようになったことは「セキュリティ対策」

自宅の環境に関して、コロナ禍以降より重視するようになったことは「セキュリティ対策」と5人に1人（20.5％）が回答しました。2位が「デジタル機器のスペック」、続く3位は「データのバックアップ」でした。
また、その理由は「自宅で重要データを扱う機会が増加した」、「自宅でデジタル機器の利用頻度が増加した」、「WEB会議や在宅時間にゲームを円滑にするため、高いスペックが必要と感じる」など、生活様式の変化に伴う声があがりました。
コロナ禍以降、自宅のデジタル環境について重視するようになったこと（自由回答）
表3: https://www.atpress.ne.jp/releases/298829/table_298829_3.jpg

今回の調査で、コロナ禍によりデジタル機器・情報通信ネットワーク活用されるようになった一方、家庭でも、ビジネスや教育の現場でも、課題があることがわかりました。
また、今後有料でも利用したいサポートは1位が「緊急トラブル解決・修理」でしたが、2～4位はデジタル機器を日常的に使用する中で、困ったことを相談したいニーズが見られ、「電話サポート」「セキュリティ対策」「回線の速度・スペック見直し」の順となり、緊急性の高い内容以外にも多岐に渡るサポートニーズが明らかになりました。さらに5位は「定額保証・保険付きサービスへの加入」で、トラブル時の負担軽減の備えにも関心があることがわかりました。

当社では、個人・法人それぞれの専門部隊を構え、これら全てのサポートに対応しています。
さらに、独自の定額サービスとして、家庭のデジタルに関する日常のお困りごとからトラブル解決まで、1つの窓口で、まとめて対応する“デジタルかかりつけ医” 「e-おうち」を提供しています。今後も、最新のニーズに対応し、人と情報通信ネットワークをつなぎ、社会に必要とされるサービスの拡充に努めます。

■ 日本ＰＣサービス株式会社について（証券コード：6025）
代表者 ：代表取締役社長 家喜 信行
設立 ：2001年9月
資本金 ：3億6005万円
所在地 ：大阪府吹田市広芝町9-33
事業内容：IT機器の修理・設定・トラブル解決などの総合サポートサービス、パソコン・スマートフォン・HEMS・ネットワーク機器等の販売 他
日本ＰＣサービス：https://www.j-pcs.jp/
ドクター・ホームネット：https://www.4900.co.jp
e-おうち：https://e-ouchi.jp/lp/

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プレスリリース提供元：＠Press

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