今年(2010年)も年始早々からInternational CESが開幕するが、話題の中心になると言われているのが電子ブックと3D映像機器だ。電子ブックに関しては、昨年末のコラムでも今年、海外では必ずブレイクすると書いたもので、International CES会場には電子ブックリーダーばかりを集めたパビリオンが設置される。

　電子ブックリーダーのメジャープレーヤーはご存知の通り、Amazonの「Kindle」、ソニーの「Sony Reader」、Barnes & Nobleの「Nook」という3つだが、超薄型のプロフェッショナル品質と謳うプラスティックロジックのCUE(プラスティックロジックはNookの開発元でもある)も注目株と記しておきたい。が、もちろん、これだけではなく、多数の自社ブースを持たない小規模ベンダーも含め、電子ブック関連機器の輪が広がっている。

Amazonの「Kindle」	ソニーの「Sony Reader」	Barnes & Nobleの「Nook」

　このような展示会で特定分野のパビリオンを急遽作って出店者を集める時というのは、その分野が急速に伸び始めている時期であることを示している。成熟してしまえばパビリオンはなくなるし、市場としての将来性がなくても、やはりパビリオンはなくなる。すなわち、それだけ電子ブック市場が有望とみなされているということだ。

　とはいえ、日本では一度、電子ブック市場が立ち上がらずに失敗した経緯がある。前回、電子ブックリーダーが今年の注目分野になると書いたあとも、疑問の気持ちを伝えるメールが筆者の手元に届いた。

　筆者も日本で簡単に電子ブックリーダ市場が立ち上がるとは思わない。しかし、世界市場を見ると、電子ブック市場拡大の動きが顕著であることも間違いない。米iSuppliのレポートによると、2012年までは年105%の成長が見込めるとされており、さらにこの数字が大きくなる可能性もあるとしている。このあたりの認識の違いについて、本格的にCESが始まるタイミングで情報を整理しておきたい。

　電子ブックリーダーについて話をするとき、本好きの人から必ず言われることがある。それは電子機器で本を読むことに対する抵抗感についてだ。また、所有物として本を持つことの喜びを電子ブックでは味わえないという話もよく聞く。

　しかし、電子ブックを“歓迎する”か“歓迎しない”かの二元論で語るのは少々乱暴と言える。本といってもさまざまなものがある。物として所有していたいと思う本もあれば、リファレンスとしてパラパラページをめくりながら目的もなく参照する本もあるだろう。そうした本を電子化しろとは言わないし、無理に電子ブックに移行する必要もない。

　だが全部が全部、物として所有していなければ気が済まないという人ばかりではない。また書籍収集が趣味という人でも、本によっては必ずしも収集欲のない本もあるだろう。また新聞なども電子ブックの方が読みやすい媒体だろう。Kindle以降、3G携帯電話のネットワークを通じて電子書籍や電子新聞を購入する機能を搭載する製品が増えつつあり、いつでも好きな時にダウンロードしてニュース媒体を読めるようになってきた。今後は電子ブックリーダー自身が通信機能を持つのは当たり前になる。

　すると本や雑誌、新聞を読むための手段も大きく変化してくるのではないだろうか。携帯電話で読むことに抵抗がある人でも、電子ペーパーの表示ならば使ってみたいという人はいるだろう。携帯電話に加えて電子ペーパーを採用した製品や高精細液晶パネルを使う製品など、端末が多様化することでユーザーニーズに合わせて電子的に刊行物を読む機会は増えていく。

　そして重要なことは、世代が変わっていくということだ。

　かつてWebが大きく情報の流れを変えると言われ始めた頃、誰もがPCを使って情報を集めるようになるなんて信じられない。PCを使えない人はどうするのだ? という意見があった。今の若い世代はPCが生まれた頃から自宅にあり、子供の頃から携帯電話を持つ。多様な無料のネットワークサービスに囲まれて育った世代が、紙の書籍に愛着を持つ世代と同じ感覚を持っているとは考えにくい。

　書籍の電子流通が避けられない状況となり、多くの参入者を迎えて右肩上がりの市場が形成されれば、あとは一気に世の中の仕組みが変化していく。世の中の仕組みが変化し、多くのサービスや製品が電子ブック中心に回り始めると、オールド世代も電子ブックに対する見方をいつしか変えることになる。

　「それで本当にいいのか」、「紙の良さを伝えるべきではないか」といった、電子ブックの善悪論とは関係なく、電子ブック市場は大きく伸びることになる。もうこれは避けられない流れなのだが、日本の状況は少々複雑なようだ。

　書籍の経済学というのは、ずっと以前から大きくは変化していないようで、大手出版社の場合、おおむね6割が出版社の取り分。印刷コストと書籍取り次ぎ業者の取り分がそれぞれ1割(出版社が小規模の場合は取り次ぎの取り分が増えるようだが)、残りの2割が書店の利益となる。

　6割の中には著者の印税、編集、宣伝などのコストが含まれるが、目に見え辛いリスクも含めるともっとも大きなファクターは在庫を持つコストだという。“出版業は倉庫業”という人も多いが、6割と大きな取り分を主張する出版業者には、主張するだけのリスクを取ってきていたのだ。

　また善悪はともかく、出版業を文化事業として捉えて、必ずしも儲かるわけではないタイプの本も出版したり、作家の育成や文化科学振興に必要な書籍を発刊するといったことも出版社は続けてきた。ここでの赤字も考えると、決して出版社の取り分が多すぎることはない。

　日本での電子ブック事業に詳しい関係者に取材してみると、電子ブック化に際して日本の大手出版社は、売り上げ全体の7割を自分達が取りたいと主張しているようだ。つまり印刷コスト分は自分たちの取り分に組み込み、取り次ぎ分は流通コストの一部として電子ブック販売ポータルに渡す計算となる。

　ところが、実際にはこれでは電子ブックの販売ポータルは、3割の取り分では利益をほとんど出せず、赤字になる可能性が高いと主張する。細かなコストの話はここでは省くが、出版社の在庫リスクがなくなる分や、価格を安くした上で滞りのない流通・販売のシステムを構築するための開発コストなどを考えて、もっと流通側のコストが大きくなるというのだ。

　たとえばソニーは日本での電子ブック流通に関して50対50程度が適当ではないかと話している。この数字は、しかもかなり譲歩した数字として出されているものだ。アマゾンは昨年末、大手出版社にKindle向けの電子書籍に関して、アマゾン側の利益が7割となるライセンス条件を打診して、業界内には激震が走ったという。

　7割という数字はアマゾンにしてみれば特別なものではなく、Kindleというワイヤレス通信無料の電子ブックリーダーを流通させるリスクを背負い、使いやすく人がたくさん集まる販売ポータルを構築した上で、後からその仕組みに乗っかって在庫リスクなく書籍販売するのであれば、それぐらいは当たり前という感覚があるからだ。

　では北米を筆頭に、諸外国ではなぜ電子ブックを流通させることに、出版社は積極的なのだろうか。それはリーズナブルな購買手段を提供しないリスクの方が大きいと判断しているからだ。

　書籍の電子的な流通が不可避な状況で、それを入手する正規ルートを造らなければ、非正規の流通が進んでしまう可能性がある。たとえば本をスキャンしてネットで共有し始めたり、OCRをかけて電子ブック形式に変換(日本語の場合は少々難しいかもしれないが)して自主流通させてしまうといった事をやり始める人が出てくるだろう。

　それによって販売機会を遺失するならば、あらかじめ出版社側で読みやすいよう電子書籍形式に編集したものを、DRM付きで販売した方がいい。たとえそこで大きな利益を生まなかったとしても、ひたすらに利益を失い続けるよりはずっとマシだ。

　特に北米ではMP3によって音楽流通に大きなダメージが与えられたことを教訓に、新たなコンテンツ流通の形態が生まれた時には、正規のコンテンツを適価で流通させることで、非正規コンテンツの蔓延を未然に防ぐという考え方が定着している。きちんと適価で流通させれば、無理にDRMを破ったり、非正規コンテンツを自分たちで作ろうとは思わなくなるからだ。

　また、書籍に関しては別の理由もある。たとえばアマゾンの場合、売り上げの7割をアマゾンに納めるのであれば、個人でも電子ブックを流通させることができる。たとえば十分に名の知れた作家ならば、出版社と契約せずに自分で電子ブック形式のデータを作り、アマゾンで販売できるのだ。その際、3割の取り分は全部、作家が自分のものにできる。

　実際には著者が個人ベースで電子出版業を主催するのは、現状、無理があるが、将来、電子ブックの流通が確立してくると事情が変わってくる可能性はある。そうした時代の変化に対応するためにも、黎明期から市場の立ち上げに自ら関わって、自分たちの優位性を主張する場やノウハウの蓄積をしたいという意図も出版社側にはある。

　もっとも、これらは日本以外での話なので、日本の出版社が同じように考えているかというと、そうではない。多くの関係者が電子流通の手段が確立して、機器やデータの扱いが容易になってくると、非正規のコンテンツが増えて書籍が売れなくなると思っている。このあたりの認識の違いは、日米の音楽出版社の意識の違いとも似ているように思う。

　日本で電子ブック市場が立ち上がるのか、立ち上がらないのかは、電子化という出版社にとってのリスクに、どのように出版社が対応するかによるため、現時点では読みづらい。ただ、時期の早い遅いはあるにせよ、いずれは日本でも動き始めるだろう。

　すでに大手出版社はビジネススタイルを変える時期を逃したと指摘する出版関係者もいる。大手出版社といっても様々な出版社があるが、人気漫画雑誌を抱える出版社の場合、漫画コンテンツの電子流通(携帯電話などへの配信)に力を入れるのが遅すぎたという意見だ。すでに漫画雑誌の売り上げは落ち込み、雑誌部門全体の広告費の落ち方に対して全く追いつけない状況で、有利な立ち位置でのビジネスを始めるチャンスを失っているというのだ。

　この意見に関しては、筆者は専門ではないため紹介だけにとどめるが、いずれにせよ大手出版社は意外に早いタイミングで早期に判断を求められると思う。

　昨今はさまざまなハードウェアが成熟してしまい、どの製品を買っても似たような体験を得られると考える人が増えている。これには個人的に色々と言いたいことはあるのだが、それはともかく、電子ブックリーダーと呼ばれるハードウェアに関しては、まだまだ製品間の差が大きく、また毎年のように進歩もしている。

　と、その前に電子ブックリーダーに使われている電子ペーパーについて話しておく必要があるだろう。電子ブックに詳しい読者なら先刻承知だろうが、電子ブックリーダーの多くは液晶パネルではなく電子ペーパーをディスプレイに使っている。

　電子ペーパーにもさまざまな方式があるが、現在の主流は米E-Ink社の製品だ。アマゾンKindleもソニーのSony Readerも同じデバイスを使っている。しかし、電子ペーパーにはまだ品質のばらつきが多いようで、アマゾンやソニーが使っている電子ペーパーの部品はE-Inkが生産している電子ペーパーのごく一部にしか過ぎない。

　今年のCESに多くのベンチャーがE-Inkのディスプレイを使った電子ブックリーダが多数出てきているのは、それら大手メーカー向け出荷の検品に漏れたものが大量に存在するためだという。検品落ちするもののうち、多くはコントラストが規定より低かったり、ムラが多いといった問題を抱えているそうだ。

　また電子ペーパーの書き換え速度や書き換え時の振る舞いは、世代を重ねるごとにスマートに、素早くなってきており、これも機器側の制御の進歩があるからで、簡単には追いつきづらい。ソニーは最新モデルでタッチパネルインターフェイスを用いているが、タッチパネルの軽快な操作も電子ペーパーの書き換えが遅ければ興ざめ。そこを改良できたからこそ、タッチパネル化できたとソニーの関係者は話していた。

　またKindleとSony Readerのデザインの違いにも見られるように、額縁のサイズも大きなハードウェアの差別化要因になっている。額縁を小さく納めるのは、現状のE-Ink製ディスプレイでは意外に難しいそうで、ハードウェアメーカーの差が出やすい。

　なおAppleも電子ブックリーダー機能を持つタブレット型端末を開発中との報があるが、こちらは液晶パネルをディスプレイとして使うようだ。液晶パネルの方が高コントラストでカラーも出せるため、こちらの方がいいと思う読者もいるかもしれない(もっとも、Appleの新端末は電子ブックを読む道具としても使いやすく作られているようだが、純粋な電子ブックリーダーとは違うようだ)。しかしバックライトの透過光を見る液晶パネルと、紙と同様の反射光を見る電子ペーパーでは、見え方が全く違う。長編の本を長時間読むのであれば、その差はかなり大きい。

　ところが近年は液晶パネルの表示で長時間文字を読むことに慣れた世代が増えているせいか、電子ペーパーをコントラストが低く暗い場所で見づらい、液晶パネルに劣るデバイスと評価する人も少なくないようだ。Appleの端末が出てくると、同様の意見が多くなってくることも考えられる。このあたりに対してメーカーがどう考えているかも、注目点の1つとして個人的には捉えている。

　最後にプラスティックロジックのCUEについて。これは超薄型のデザインがティザー広告で流されて発表前から話題になっているが、初めてのプロフェッショナル向け電子ブックリーダーとされており、機能面での実装にも注目が集まっている。

　具体的にはWordやExcelなどOfficeの書類を直接表示できるようにするなど、電子ブック形式とPDFへの対応がメインだった従来の電子ブックリーダーに対して、よりビジネスユーザー向けの色が濃いものになるという情報がある。CUEの発表会は米・太平洋時間の7日朝7時半からだ。