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OneNoteで「できるシリーズ」解説書が無償で読める「OneNoteブックサービス」
～電子書籍をOneNoteで読む初の試み
（2014/10/30 13:00）
日本マイクロソフト株式会社と株式会社インプレスは、インプレスの「できるシリーズ」解説書をOneNote形式で電子書籍化した「OneNoteブックサービス」を11月1日から無償で提供開始する。
サービスの対象となるのは先だって発売となった「Office Premium」搭載PCおよび、「Office 365 Solo」の購入ユーザー。申し込みサイトから申し込みを行なうと(申込期限2015年3月31日)、2015年9月30日まで「できるポケット Excel関数全事典」、「できるポケット OneNote 2013 基本マスターブック」、「できる PowerPoint 2013 Windows 8/7対応」、「できる Word & Excel 2013 困った&便利技パーフェクトブック」(11月下旬提供予定)、「できる Office 365 サービス Office Premium & Office 365 Solo対応」(12月下旬提供予定)の5冊(総額約7千円相当)を無償でダウンロードできる。
いずれもOneNoteの.onepkg形式となっており、これをOneNoteに取り込む際には、Windows版Officeを利用する必要があるが、取り込んだ後はOneDriveで共有でき、そのノートブックは、Microsoftアカウントを通じて、OS X、Android、iOSおよび各種ブラウザなど、あらゆるプラットフォームで閲覧できるようになる。サービスの提供は2015年9月30日までだが、一度ダウンロードしたファイルは、その期限後も自由に利用できる。
OneNote形式のメリットとして、ノートブックのセクションやページが目次代わりに利用できるほか、タイトルや本文はもちろん、スクリーンショットなどの画像内の文字もOCRで文字認識され、検索できる。また、自分でマーカーを引いたり、メモを書き加えることもできる。
インプレスでは、章や節で単元がはっきり分かれる技術解説書などにおいて、検索機能や操作性に優れるOneNoteでの閲覧は適しており、特にWindowsストアアプリ版OneNoteにおいて使い勝手が高いとしている。
サービスの発表にあたり、日本マイクロソフト執行役コンシューマー&パートナーグループオフィスプレインストール事業統括本部長の宗像淳氏に話を伺うことができた。
関連記事にもある通り、日本製PCにおけるOfficeのプリインストールはずば抜けて高いが、WordやExcel、PowerPointに比べると、OneNoteの利用率、認知度は若干低いという。そういった中、7月に行なわれたとあるイベントで、宗像氏とインプレス担当者が、「OneNoteで電子書籍が作れないか」と、軽い立ち話の中で話していたことが、とんとん拍子で進み、今回の実現に至ったという。
OneNoteを使って電子書籍を読めるようにするというのは、世界でも初の取り組みという。今回のサービスは、一度取り込んだファイルをOneDrive上で共有することでマルチデバイスで閲覧できるようになるが、宗像氏は、デスクトップPCでExcelの作業をしながら、横にタブレットを置いて、今回の書籍を参照して作業するという実用的な使い方を提案しつつ、それと同時にOneDriveというクラウドストレージによるファイルの共有の便利さも知って欲しいと話す。
やや余談となるが、OneDriveは、新Officeの発表当初は容量が1TBとなっていたが、29日に無制限に引き上げられることが発表となっている。今回のOneNoteブックサービスで提供される5冊の書籍のファイルの合計容量は200～300MB程度となるので、OneDriveを圧迫することはない。
前述の通り、OneNoteの使い方として、電子書籍の閲覧というのは今回が初のものになるが、これ以外にも日本マイクロソフトでは「楽しもうOfficeライフ」というWebサイトを通じて、各Officeアプリの便利な使い方や、テンプレートなどを提供している。
この中には、「旅のしおり」、「お中元・お歳暮管理表」など、家庭向けの素材も多数含まれているが、宗像氏自身、子供の学校のPTA資料や、町内会の案内などをPowerPointで作成しているといい、家庭とOfficeは無縁なのでは、と思っているユーザーは、一度このWebサイトを覗いてみると良いだろう。また、同社では、退社する人に対して、共有したOneNoteブック上に手書きのメッセージや写真などを自由に貼り付けて、デジタル寄せ書きを作成して渡すという使い方もしたりしているのだという。
OneNoteブックサービスは、サービス提供期間中、量販店店頭でもPC売り場で告知を行なうほか、販売店向けトレーニングを通じて、販売員が説明できる体制を整える。
