タブレット満足度でSurfaceがiPadを抜いてトップに

　株式会社ICT総研は、今後の予測を含めたタブレット端末の国内市場動向を調査したレポートを公開した。

　昨年度(2015年)におけるタブレットの出荷台数は895万台となり、2013年度で713万台、2014年度で919万台と伸長していたタブレット市場にブレーキがかかった格好。

　ICT総研の見立てによれば、スマートフォンの普及がタブレットの新規需要を減退させたことに加え、携帯電話キャリアのLTEタブレットの販売が伸びなかったことを原因としている。一方で、Windowsタブレットが大きく拡大すると予測しており、2016年度に前年比6.3%増の951万台、2018年度には1,118万台まで拡大すると推計している。

　タブレット端末におけるiOS/Android/WindowsのOS別シェアでは、iPadは2015年度に前年比7.2%減の359万台となり、初の国内出荷台数減を記録。2012年度に53%のシェアを見せていたものの、2015年度は40.1%に転じている。

　Androidタブレットも前年比2.5%減の393万台へと減少を見せたが、シェア自体は43.9%で前年並みで、2014年度よりトップシェアを維持。iPadよりも安価に入手できることが堅調の理由とされる。

　Windowsタブレットは、2015年度に143万台を出荷し、シェアが16%まで増加。シェア拡大の理由としてICT総研は、法人需要の高さを挙げている。

　個人ユーザー4,000人に対して実施したOS別の端末所有率のWebアンケート調査では、トップがiPadの15.1%、時点がAndroidで13.4%、そしてWindowsタブレット(Surface含む)の4.8%となった。

　各社タブレット端末の顧客満足度調査では、Surfaceが80.3点で満足度トップ(最大値は100点)。次点はiPadの77.3点。昨年はSurfaceが79.1点、iPad miniが81.8点(昨年は機種別に集計)だったため、大きな変動は見られない。

　Androidは8型未満が62.9点、8型以上が67.6点、AmazonのKindle Fire/Kindle FireHDは66点、そしてSurfaceを除いたWindowsタブレットは65.5点となり、1位と2位に対して満足度に大きな差が出ている。

　ICT総研は、このレポートのまとめとして、スマートフォンの普及によってタブレットの需要が減退しているものの、Windowsタブレットの学校および法人ニーズが拡大していること、さらに低価格タブレットが今後普及する可能性を鑑み、タブレット市場の競争は一層熾烈になるだろうと予測を立てている。