インテル株式会社は21日、東京都江東区にある子供向け職業体験施設キッザニア東京のオフィシャルスポンサーになり、新しいパビリオンである「サッカースタジアム」をオープンしたと発表した。
これに併せて同日、キッザニア東京内のシアターにおいて記者会見が開催され、インテル代表取締役社長の吉田和正氏と、キッザニア東京の運営会社であるKCJ GROUP株式会社代表取締役兼CEOの住谷栄之資氏、同パビリオンの動画の作成に協力したデザイナーの山本寛斎氏が登場し、新しいパビリオンの概要や狙いなどに関して説明した。
また、実際に、子供達が利用する様子などがモデルにより実演。子供達がサッカーでシュートする様子を撮影し、動画に合成、その動画をクラウドを経由して自宅のPCでダウンロードして楽しむことができる様子などが公開された。
●無限の可能性がある子供達にテクノロジを活用した新しい体験を提供したいキッザニア東京は、東京都江東区にあるテーマパーク。同施設には、複数のパビリオンが用意されており、企業のスポンサードにより提供される職業体験を子供達が体験できるようになっている。例えば、石油元売り企業がスポンサードのパビリオンでは、ガソリンスタンドの店員の体験ができたり、エアラインがスポンサードのパビリオンではパイロットや客室乗務員の体験ができるといった仕組みになっており、繁忙期にはチケットを取るのが難しいほど人気を集めている。
今回インテルがスポサードするのも、そうしたパビリオンの1つで、サッカースタジアムでプロサッカー選手になった気分を体験できる。来場者の子供は、ここでシュートを体験し、ビデオ映像でシュートのフォームをチェックしたり、撮影したシュートシーンをあらかじめ用意されている動画に合成し、その動画に発行されたIDを利用して自宅のPCからアクセスして楽しむことができるという仕組みになっている。
インテルの吉田和正氏は「子供達は日本の未来であり、無限の可能性を秘めている。その子供達に、最高に楽しいサッカーを体験してもらい、さらにテクノロジを活用するとどのようなことができるのかを体験して頂きたくて、オフィシャルスポンサーになることに決めた」と述べた。
さらに吉田氏は「このサッカースタジアムでは、その場だけでなく、自宅に帰ってきた後にも、インターネット経由でIDとパスワードを入れるだけで、ここで作成した動画を家でも楽しむことができる。これにより子供達自身だけでなく、祖父母や友人と共有して楽しむことも体験してもらえる。現実とオンラインが結びついて、豊かな想像力を育てることにつながって欲しい」と述べた。
今回のサッカースタジアムの動画は山本寛斎氏がプロデュース/監修の下で作成が進められた。最近2歳半の孫と遊ぶ機会が多いという山本氏は「私の孫もPCで遊ぶ機会が増えており、そうした子供でも喜んでもらえるようなビデオにした。ぜひ楽しんでもらいたい」と挨拶した。
また、KCJ GROUPの住谷栄之資氏は「子供達は無限の可能性を秘めており、それを手助けするためにキッザニアを日本に作った。今後も、インテルのようなスポンサーの協力の下、子供達をサポートしていきたい」と、インテルのオフィシャルスポンサー参加に歓迎の意を表明した。
山本寛斎氏 | KCJ GROUP住谷栄之資氏 |
なでしこジャパンの阪口夢穗選手、岩清水梓選手からのビデオメッセージも流された | 住谷氏、吉田氏、山本氏によるフォトセッション |
●PCとクラウドを利用して、これまでには無かった新しいパビリオンを
このサッカースタジアムパビリオンについてもう少し詳しく紹介しよう。子供達は、このパビリオンに参加することで、プロのサッカー選手になった気分を体験することができる。他のパビリオンのように、ユニフォームも用意されている。このユニフォームは、肩にUltrabook、胸にインテルと入ったインテル版となっており、伊セリエAのFCインテルミラノとはなんの関係もないが、インテルの選手になった気分を味わうことができる。
子供達はコーチからのアドバイスのあと、シュートシーンの撮影に挑戦する。グランドには、複数のカメラとセンサーが用意されており、子供達のシュートを撮影し、さまざまな分析を加えることが可能になっている。この分析は画面に表示されるだけでなく、診断シートとして印刷されたモノが渡され、シュートフォームやスピードなどの診断結果を知ることができる。この診断シートにはIDが表示されており、数時間後に専用のWebサイト上でIDを入力すると、山本寛斎氏プロデュースのビデオに、シュートシーンが合成された動画がアップロードされており、それを自分のPCにダウンロードして楽しむことができる(ファイル形式はMP4)。
インテルとしては、こうした施設へのスポンサーになることにより、Ultrabookのマーケティング活動の一環というのはもちろんのこと、「米国では子供の頃から学校に当たり前のようにPCがある環境がある。そうした環境を日本でも徐々に提供できるようにしたい」(吉田社長)としており、PCに対する子供達の親近感を高めたいという狙いもあるようだ。
(2012年 9月 21日)
[Reported by 笠原 一輝]