2015年度上期タブレットはセルラーモデルが優勢、MM総研調べ

2015年度上期 タブレット出荷台数シェア(出典:MM総研)

　株式会社MM総研は、2015年度上期(4月～9月)の国内タブレット端末出荷台数の調査結果を発表した。

　総出荷台数は前年同期比8.0%増となる446万台を記録。携帯電話キャリアの回線に接続可能な、セルラー(モデム付き)タブレットの割合がiPad/Androidタブレットともに増加し、249万台で55.8%を占めた。一方、Wi-Fiタブレットは197万台で44.2%と減少傾向となった。同社ではスマートフォンの大画面化により、7～8型の低価格帯Wi-Fiタブレットの需要が減少したとの分析を行なっている。

　メーカー別出荷台数では、Appleがシェア37.9%(169万台)で11半期連続で首位を獲得。2位以下は順に、富士通(35.2万台/7.9%)、ASUS(33.4万台/7.5%)、ソニー(32.6万台/7.3%)、Microsoft(29万台/6.5%)、Huawei(27万台/6.1%)となった。

　OS別出荷台数では、Androidが47.5%(212万台)で1位、iOSが37.9%で2位、Windowsが65万台(14.6%)で3位となっている。2013年度以降45%前後で推移しており大きく変動のないAndoirdと、減少傾向にあるiOSに対し、Windowsのシェアは拡大傾向で、Surfaceの好調によりメーカー別シェアでも5位にMicrosoftがランクインする形となった。

　今回の結果を受け、2015年度通期の出荷台数予測について、期初当初の1,070万台から980万台へ下方修正しており、1,000万台突破は2016年度に持ち越すとの見通しを立てている。また11月発売のiPad Proや、Surfaceシリーズにより、今後は12型以上のタブレット端末市場の形成が見込まれるとしている。