株式会社MM総研は4日、2009年度上期(4～9月)の国内PC出荷状況の調査結果を発表した。これによると、出荷台数は前年比5.7%減の602万台、出荷金額は同19%減の5,500億円となった。

　個人向けは同4.8%増の307.9万台と出荷台数を伸ばしたものの、企業向けが同14.7%減の294.1万台に落ち込んだ。

　タイプ別の構成比は、ノートが407万台の67.6%、デスクトップが195万台の32.4%と、ノートの構成比が年々増加している。このうち、ネットブックは63万台で全体の10.5%を占める。ネットブックの拡大に加えて、OSの切り替えによる在庫調整で平均単価は91,400円と初めて10万円を割り、前年同期から15,100円減少した。

　メーカー別シェアは、NECが1位、富士通が2位、デルが3位だが、いずれもシェアを落とした。一方、4位の東芝、5位の日本ヒューレット・パッカードはシェアを拡大。さらに、日本エイサーが大幅に伸長し、前年同期のシェア8位から6位に浮上した。これは、10型～13型クラスの低価格モバイルが原動力になっているという。

　MM総研では、下期はWindows 7の効果と、法人市場の学校関係のPC導入特需で740.5万台とみており、通期で1,342.5万台のプラス成長を見込んでいる。

2009年度上期 国内PC出荷台数シェア(MM総研調べ)