2015年国内PC出荷台数は前年比31.9%の大幅減、MM総研調べ

出荷台数の推移。出典:MM総研

　株式会社MM総研は、2015年通期の国内PC出荷実績の調査結果を発表した。

　これによると、2015年の国内PC出荷台数は前年比31.9%減となる1,016万5千台で、Windows XPサポート終了に伴う特需の反動に加え、円安による部品代等の原価上昇がPC本体価格の値上げに繋がり、大幅に減少。平均単価は8万5,962円と、値上げの影響を受け5年ぶりに8万円台へ上昇したものの、全体の出荷金額は前年比26.6%減の8,738億円となった。

　出荷実績は2015年初めの市場規模予測を10%程度下回る結果となっており、MM総研では単価上昇による購買意欲の減少、店頭における光回線とのセット販売の割引率の大幅な減少、Windows 10の無償アップグレード対象が現行の主力OSであるWindows 7を含んでいることなどが予測を下回った主な要因としている。

平均単価の推移。出典:MM総研

　メーカー別では、NECレノボグループがシェア27.1%で首位。以下、富士通(17.2%)、東芝(13.1%)と変動は無かったが、2014年にシェア4位だったデル(10.6%)を、5位だった日本HP(11%)が上回り順位が入れ替わっている。6位以下の変動はなく、アップル(7.2%)、ASUS(3.3%)、パナソニック(2.7%)が続く。

メーカーシェア。出典:MM総研

　市場別の出荷台数を見ると、個人向けの23.8％減に比べ、法人向けは37％減を記録。Windows XP入れ替え特需が個人市場に比べて大きかったため、反動も大きかったとしている。ただし、法人需要の落ち込みは四半期毎に縮小しており、最も需要が落ち込んだ第1四半期は50%減となっていたが、第3四半期では17%減まで回復を見せ、MM総研では今後も緩やかに回復していくと見ている。

　MM総研では、2016年の出荷台数は8.2%減の993万台と予測。ルート別では個人向けが13%減、法人向けが4.5%減を見込んでいる。