消費増税後に海外ブランドのノートPC販売比率が増加、BCN調べ

　株式会社BCNは、全国の量販店より収集したPOSデータを元にした国内ノートPCの販売動向を発表した。

　これによると、海外ブランドノートPCの販売台数構成比は2014年5月が40.3%、6月が41%と2カ月連続で4割を超えた。これまで3年ほど30%前後の構成比だったものが、4月に39.2%を記録して以降、4割前後の水準を維持しているという。

　同社は、この傾向の要因として価格差を挙げている。2013年と2014年の各6月の平均単価は国内ブランドが89,900円から111,700円へと24.2%上昇したのに対し、海外ブランドは60,800円から63,600円と4.6%の上昇。価格が2極化しつつあることで、耳慣れない海外ブランドの製品にも消費者の目が行き届くようになった結果、海外ブランド製品の販売が拡大していると分析している。

　ノートPCの販売台数についても、消費増税前後の2014年2月が前年比109.2%、3月のピーク時が同181.4%、4月が同112%と前年を上回るが、5月は86.4%、6月は77.3%と減少。国内ブランドのノートPCは6月の販売台数が前年比66.1%と大きく落ち込んだに対して、海外ブランドは同104.6%と前年を上回っていると言う。

ノートPCの国内/海外ブランド別販売台数シェア(出典:BCN)

　2014年6月のメーカー別販売台数シェアは、1位がNEC(22.8%)、2位が東芝(15.3%)、3位が富士通(15%)と、上位は国内ブランドが占める。一方、4位はレノボ・ジャパン(13.1%)、5位はASUS(12.6%)で、この2社は1月以降、右肩上がりでシェアを伸ばし、国内ブランドとの差を縮めている。

ノートPCのメーカー別販売台数シェア(出典:BCN)