株式会社MM総研は12日、2009年度の国内PC出荷実績を発表した。

　これによれば、出荷台数は前年比4.8%増の1,390万8,000台、出荷金額は前年度比12.4%減の1兆2,520億円だった。出荷台数は、上半期の法人向けがリーマンショックの影響で落ち込み5.6%減だったが、下半期がWindows 7の発売と政府のスクールニューディール政策による学校市場の特需で14.4%増となった。

　流通ルート別では、個人向けが8.3%増の689.8万台、法人向けが1.5%増の701万台と、ともにプラス成長となった。個人向けPCの出荷台数は'95年統計以来過去最高を記録した。

　メーカー別シェアは、1位がNECで19.7%、2位が富士通で19.6%、3位がデルで11.6%、4位が東芝で11.5%、5位が日本HPで9%、6位がソニーで6%、7位が日本エイサーで5.8%、8位がレノボで4.5%、9位がアップルで3.0%、10位がASUSで2.9%。

　2008年度と比較して大きな変動はないが、アップルがASUSを抜いたほか、デルが3.1%シェアを落とし、富士通が1.6%、東芝と日本エイサーが1.4%シェアを伸ばした。

　MM総研では、2010年度は特需の反動や法人市場の需要減により、全体で1.1%減の1,375万台になる見込みと予測している。

メーカー別シェア(出典:MM総研)