一般社団法人 中古情報機器協会(RITEA)は27日、平成21年度(2009年4月～2010年3月期)にリユースとして販売した中古情報機器の製品種類別台数と製造年度別台数比率を集計し、環境負荷の削減効果を算定した。

　分野は、コンピュータ機器関係本体、ディスプレイ装置、ビジネス用プリンタ/コピー機、情報通信機器(ルーター/ハブ)、PDA、デジタルカメラ、携帯電話の7種類に分けられているが、これら全体合計の販売台数は292万2,000台と、前年比10%増となった。

　このうち、コンピュータ機器分野では、ノートPCが112万台、デスクトップPCが80万2,000台、計192万2,000台、それぞれ12%、7%、10%増となった。ワークステーションやサーバーも含めて、製造年から3年以内のものが総合数の36.1%を占め、使用済み機器を比較的短期間ごとに売却し、同時に新製品を購入する「早期買い替え」に、中古情報機器市場が貢献していると分析している。

　一方ディスプレイ装置では、液晶ディスプレイが65万7,000台の23%増、CRTディスプレイが13万1,000台の28%減、全体で78万8,000台の10%増となった。

　資源消費量削減効果としては、コンピュータ機器、ディスプレイ装置、ビジネス用プリンタ/コピー機、デジタルカメラの4分野であわせて16,998トンにのぼった。